プレスリリース(旧ソフトバンクBB) 2003年

No.1 ADSLプロバイダー「Yahoo! BB」
ユーザー向けの有線テレビ放送及びVODサービス「BBケーブルTV」
3月12日から東京23区内で商用サービス開始

2003年3月12日

ソフトバンク・グループ(グループ代表:孫 正義、ソフトバンクBB株式会社、ヤフー株式会社)が提供するブロードバンド総合サービス「Yahoo! BB」会員様への新しいサービスとして、ビー・ビー・ケーブル株式会社(本社:東京都渋谷区、代表者:橋本太郎 クラビット株式会社100%出資子会社)は、3月12日から、東京23区における「BBケーブルTV」商用サービスを開始します。 本サービスの加入受付は当面、「BBケーブルTV」のウェブサイト(http://www.bbcable.tv)で行い、回線速度などの接続環境を確認したうえで、契約を結んでいただく形になります。また、準備が整い次第、ソフトバンクBB株式会社(本社:東京都中央区、代表者:孫 正義)、ヤフー株式会社(本社:東京都港区、社長:井上 雅博)が展開する幅広い販売チャネルでの販売も開始する予定です。 加入時に必要な加入契約料は1加入者につき9,800円、ベーシックサービス料金(ベーシックチャンネル視聴料)と視聴に必要な付属品であるセット・トップ・ボックスのレンタル費用の月額基本料金の合計は2,500円となります。この他、加入者のご希望で有料のアラカルトチャンネルをお選びいただけるとともに、VOD(ビデオ・オン・デマンド)に関しては、コンテンツご購入に応じたお支払いになります。 放送チャンネルのラインアップは、現在既に放送中のチャンネルも含めてベーシックチャンネル19チャンネル、アラカルトチャンネル3チャンネルを予定しています。提供に向けて協議中のチャンネル・リストは別紙の通りです。また、3月末時点のVODコンテンツは約250本で、ラインアップの一部を別紙に記載しています。

5月31日まで月額基本料金無料「開局キャンペーン」を実施

「BBケーブルTV」では、開局を記念して、5月31日までの間、月額基本料金2,500円が無料になるキャンペーンを行います。さらにご加入時にアラカルトチャンネルをお申込みいただいた場合は、同期間中に限りアラカルトチャンネルも無料でご視聴いただけます。また、加入契約料はキャンペーン期間終了後(6月)にお支払いいただきます。

「BBケーブルTV」では、今回の東京23区でのサービス開始を皮切りに、順次、全国への展開を図ってまいります。

「BBケーブルTV」について

「BBケーブルTV」は、ソフトバンクBB株式会社が提供するバックボーン回線(専用)及びADSL回線を利用して、有線役務利用放送事業者であるビー・ビー・ケーブル株式会社が行う放送およびVODサービスです。実際のサービス提供は、ソフトバンクBB株式会社とヤフー株式会社が提供する「Yahoo! BB」加入者に対して行われることになります。

以上

会社概要

社名 ビー・ビー・ケーブル株式会社(英文名:BB Cable Corporation)
本社所在地 東京都渋谷区神宮前6-25-14
代表者 代表取締役社長 橋本 太郎
設立年月 2001年12月
資本金 200百万円
出資比率 クラビット株式会社 100%
事業内容 電気通信設備を利用した放送事業及びそれに関わる放送番組(映像、音声、データ)の企画、制作、仕入れ、複製、販売業務等
社名 ソフトバンクBB株式会社
本社所在地 東京都中央区日本橋箱崎町24番1号
代表者 代表取締役社長兼CEO 孫 正義
設立日 2000年5月16日
合併日 2003年1月7日
事業内容 「Yahoo! BB」を中核としたブロードバンドにおけるインフラや各種サービスの提供、及び技術開発から営業、販売、サポートまでを一貫して行なう。IT関連の流通事業とサービスを提供し、ブロードバンドやイーコマースの関連事業会社を統括、管理する。

ヤフー株式会社(市場名:店頭(JASDAQ)、銘柄コード:4689、本社:東京都港区、設立年月日:1996年1月31日、 代表取締役社長:井上 雅博)が運営するYahoo! JAPAN は1か月あたり約2793万人のユニークユーザー数と、1日4億3900万ページビューのアクセスを誇るインターネットの総合情報サイトで、検索、コンテンツ、コミュニティー、コマース、モバイルなど63のサービスを提供しています。Yahoo!のグローバルウェッブネットワークは、アメリカ合衆国、ラテンアメリカ、カナダ、ヨーロッパ、 アジアで世界25の国と地域で展開しています。

  • 日本リサーチセンターのインターネット視聴率調査レポート(JAR Report vol.52:調査期間 2002/12/30~2003/1/26)による視聴率90.3%(NAR:4週間に1度以上の訪問者の比率)をもとに、ホームページを閲覧する日本のインターネットユーザーを約3208万人として算出。
  • プレスリリースに掲載されている内容、サービス/製品の価格、仕様、お問い合わせ先、その他の情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。また、プレスリリースにおける計画、目標などはさまざまなリスクおよび不確実な事実により、実際の結果が予測と異なる場合もあります。あらかじめご了承ください。