建設業の働き方が変わる！「LINE WORKS」３つの活用ポイント
2023年3月31日掲載
建設業の年間実労働時間は他業界と比較しても高止まりしており、長時間労働が常態化してしまっています。しかし、そんな建設業界にも2024年４月からはいよいよ「働き方改革関連法」による時間外労働の上限規制（年間原則360時間、最大720時間）が適用されます。労働時間の削減のため、現場の生産性をあげる本気の取り組みが必要です。
生産性をあげる工夫の一つとして、建設業界の環境にあったツールを導入することが有効です。今回は、コミュニケーションを活性化するビジネスチャット「LINE WORKS（ラインワークス）」を活用し、建設業界の働き方改革を成功させるための３つのポイントをご紹介します。
建設業の生産性向上に効くLINE WORKSとは!?
LINE WORKSは、ビジネス版LINEのことで、管理者から招待されたメンバー同士で画像などのデータを共有しながら会話ができるビジネスチャットです。
一番の特長は、LINEを踏襲した分かりやすい操作性です。ITツールの利用に慣れていない方でも簡単に利用できるので、操作研修などを実施する必要がなく、現場を止めることなく導入することができます。
機能としては、LINEと同様のチャット機能のほかにも、掲示板、カレンダー、アドレス帳、アンケートなど、ビジネスシーンで活用できる多彩な機能を備えています。
また、サービスは全て日本国内のデータセンターから提供し、ビジネス向けにセキュリティ管理レベルを高めているため、情報の流出を防ぎながら安全に利用できます。国際的なセキュリティ標準であるSOC2/SOC３、ISO27001、ISO27017、ISO27018認証を取得しているので、データの安全な保管と利用者のプライバシー情報保護の安全性が保証されています。
LINE WORKS活用の３つのポイント
では、生産性向上につなげるにはLINE WORKSを具体的にどう活用すればよいのでしょうか。以下に、３つの活用ポイントを紹介します。
ポイント1 隙間時間を活用しよう
建設業の中でも、特に現場で働く施工管理者は、現場と自宅や本店・支店の往復でどうしても移動時間が多くなります。この隙間時間を利用して、スピーディに関係者とコミュニケーションできることがLINE WORKSの特長です。
電車を待つ間に協力会社との打ち合わせの日程を決めたり、現場での待ち時間中に関係者に連絡事項を一斉送信したりと、隙間時間の使い方は多種多様です。
ポイント2 働く場所を広げてみよう
近年、テレワークの普及で、資料や企画書の作成、経理処理といった主にPCを使う作業は、オフィスにいなくても問題なくできるようになりました。ただ、定例会やミーティングなど、どうしても出社が必要になる場面もあります。
その点LINE WORKSがあれば、グループでの音声通話やビデオ通話（最大200人で利用可能）も可能なので、遠隔地にいても会議やミーティングに参加することができます。グループでの通話の途中で、未参加のメンバーに招待トークを送れる機能も用意されています。
LINE WORKSの導入により働く場所が広がれば、通勤時間や移動時間が削減され、業務効率化につながります。また、出産や育児、配偶者の転勤、介護などの事情があっても仕事を続けやすくなるので、優秀な人材の離職を防げることやスキルが高くてもさまざまな家庭の事情で働くことができなかった人材を採用できる可能性が高まります。
ポイント３ スピーディに情報共有しよう
建設業の中でも、特に施工管理者は、作業員、協力会社など、多くの関係者とコミュニケーションをとる必要があります。円滑なチームワークには、関係者間の的確な情報共有が不可欠です。しかし実際には、電話など口頭で重要事項を伝達した結果、社内で伝言ゲームのようになって混乱するケースや、一人の施工管理者が受け取るメールの量があまりにも多く、リアクションが遅くなってしまうケースも多々あるはずです。
このように情報共有に問題があると、対応の遅れや重大なミスにもつながりかねません。LINE WORKSでは、伝えたいことを文章と写真で簡潔にほかのメンバーと共有して、スピーディに情報のキャッチボールができます。メンバーのうち誰と誰がメッセージを既読したかを確認することもできるので、返事待ちの時間や催促の手間が短縮されるのもメリットです。
まとめ
紙ベースでの報告書作成や伝票作業といった、アナログな環境に起因する課題がたくさん残っている建設業界。しかし、アナログからデジタルへの切り替えといっても、現場負荷の高いソリューションでは本末転倒です。現場を止めることなく導入できるLINE WORKSで、現場の生産性向上の第一歩を始めてみませんか？
導入にあたっては、どう活用していくか、実際に生産性の向上や社員のワーク・ライフ・バランスの向上につなげていくかが、ポイントとなります。サポート体制が充実したソフトバンクにぜひご相談ください。
