東日本旅客鉄道株式会社様

整備作業中の事故を再現したVRで事故の危険性を伝え社員の安全意識向上を目指す

業種：運輸・物流

規模：5,001人以上

導入サービス：VRソリューション

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東日本旅客鉄道株式会社（以下、JR東日本）東京総合車両センターは、新たな安全教育の一環としてVR技術を活用した教材を導入しました。コンテンツは、鉄道の三大労災といわれる「触車」、「墜落」、「感電」のうち「触車」と「墜落」に関する4つの事故を再現し、2016年6月に設立したソフトバンクの「VR事業推進室」と合同で制作されました。視聴にはVR視聴機器（ヘッドマウント）にスマートフォンをセットし、スマートフォンのアプリからVRコンテンツを再生するため、機材さえあれば集合研修の必要がなく社員がそれぞれの職場で疑似体験ができます。今後、東京総合車両センター内ではグループ会社を含めた約1,200名が視聴を予定しており、VRを通して事故の危険性を再認識してもらうことで社員の安全意識向上を目指していきます。

課題と導入の効果

課題.1

死亡につながる重大事故の危険性を十分に理解してもらうための新たな安全教育方法を模索していました。
効果

VR技術を活用することで重大事故をリアルに再現し、社員の安全意識をより強めることができました。

課題.2

時間や場所に制約されない安全教育を提供したいと考えていました。
効果

ヘッドマウントとスマホを配布することで、集合研修の必要なく社員が事故を疑似体験できるようになりました。

同社をはじめとした鉄道会社や駅設備のメンテナンス業務を行う企業にとって、安全をどう伝えていくかは重要な課題です。昔に比べ現場の安全レベルが上がっていることから、若手社員が死亡につながる重大事故の危険性を認識しづらくなっています。同社ではそんな状況を改善するため、事故の恐怖を体験できる新たな教育方法を模索していました。CGを使った映像や車体のモックアップを作り事故を再現するなど意見が出るも、どこかリアリティに欠けると頭を抱えていたところに、「VRを活用すれば今の限界を超えられるのではないか」という所長のアイデアでVR活用に踏み切りました。

実現に向けた検討の結果、コンテンツから配信プラットフォームまでを一元提供可能なソフトバンクと取り組むことを決めました。コンテンツは、ソフトバンクが撮影手法や撮影会社をアレンジし、シナリオ制作から共同で制作しました。現場の意見を取り入れる他、無意識に規定ルールを破りがちなシチュエーションの設定など、よりリアルな内容を心がけ社員の心に残る映像を目指しました。

制作開始から約3ヵ月で、走行する電車に衝突する映像や、高所作業車から墜落する映像など、4つの事故を疑似体験できるコンテンツを完成させ、2017年4月より社員への展開を開始しました。「座学では伝わらない事故の危険性を認識できた」と早速好評を得られ、教材としての有効性を感じています。

今後は、東京総合車両センター内で働く1,200名の社員へ展開を予定していますが、ヘッドマウントとスマートフォンさえあれば、場所を問わず視聴でき、水平展開しやすい点もメリットです。現在は、「安全教育」での活用ですが、将来的にはベテラン社員の「技術継承」など、別の分野においてもVRの活用を進められればと考えています。

ヘッドセットにスマートフォンをセット(画像右側)しVRコンテンツを視聴
東京総合車両センター内でVRコンテンツの体験会を実施

お客さまの声

東日本旅客鉄道株式会社東京総合車両センター総務科科長岩原照実氏

弊社は、以前より安全教育に注力しており、2015年には東京総合車両センター内に「安全体感道場」を設立し、実際の車両や機器を使って過去の事故を疑似体験してもらっています。施設では、高電圧をかけて回路を短絡（ショート）させるなど再現可能な事故を体験できますが、どこかリアリティに欠ける設定であったり、死亡につながる重大事故は再現できませんでした。また、全国の社員が東京総合車両センターまで来ないと研修を受けられないなどの課題もありました。VRであれば、360度カメラで撮影した映像を専用機器で視聴することで重大事故の危険性を体験できると共に、機器さえあれば場所を問わず視聴できるため、課題の解消につながりました。弊社の取り組みは、他社からも多数問い合わせをいただいており、制作ノウハウや教材の共有で鉄道業界全体の安全意識向上につながればと思います。

東日本旅客鉄道株式会社東京総合車両センター総務科車両技術主任飛松啓司氏

コンテンツの制作を中心に担当しました。視聴する社員にとって単なる衝撃映像で終わらないよう、実業務に結び付くシナリオに拘り、10回以上の改訂を重ね完成させました。撮影についても、練習を含め丸5日かけて行い非常にクオリティの高い映像に仕上がりました。
2017年4月より展開を進めていますが、現場社員からは「思わず声をあげてしまう人がいたほど衝撃的な内容で事故の危険性を改めて痛感した」、「触車に関しては衝突した時に、身動きがとれないほどの恐ろしさを体験し、日々の確認喚呼や規定ルールを守る重要性を再認識した」と、早速安全意識の向上につながっています。