中村建設株式会社 様

建設現場で働く社員への情報共有が即時に行える環境を構築、コミュニケーション活性化にも貢献

課題
コミュニケーション

業界
建設

組織の規模
101〜500人

導入サービス
LINE WORKS

東海地方で建築・土木を中心とした事業を展開する中村建設株式会社では社員へ一斉に連絡ができるコミュニケーション環境の構築を検討していました。しかし、従来はVPNへの接続が必要なオンプレミス型グループウェアを使用していたため、社員がメールで情報を確認したり、安否確認に対して回答ができるのは帰社後になるという課題がありました。そこでスマートフォンを貸与するとともに「LINE WORKS」を導入して従業員がどこにいても連絡が可能な体制を構築しました。


「連絡が行き渡るまでの速度が改善しただけでなく、質問や相談が活発になりました。」

中村建設株式会社
総務部 情報グループ長 大場 栄二 氏


迅速な情報共有や安否確認の妨げとなっていたオンプレミス型社内ネットワーク

東海地方で建築・土木を中心とした事業を展開する中村建設株式会社では情報共有や災害時の社員の安否確認などが迅速に行えるよう、社員がどこにいても連絡できる業務環境の構築を目指していました。しかし、従来のネットワークではPCでしか連絡ができず、社員へリアルタイムに情報を伝えることが困難だったと、中村建設株式会社で情報システム部門の責任者をつとめる大場氏は語ります。

「当時、オンプレミス型のグループウェアを使用していたのですが、VPN接続が必要だったため、社員は建設現場などから帰社したあとでなければメールを確認できず、全社員にリアルタイムに情報を届けることは現実的ではありませんでした。」

こうした状況を打開するため、大場氏は2020年3月に全社員へスマートフォンを支給することを決定しました。

「もちろん、道具だけを渡してもそれを有効に活用するツールがなければ効果は出ないことは分かっていました。そこで、『LINE WORKS』も同時に導入することにしました。数あるサービスから『LINE WORKS』を選んだのは、日本で最も広く普及しているチャットツールのLINEと似たインターフェースがあるため社員にも敷居が低いと判断したことと、『LINE WORKS』とLINE間で連絡が可能なので、協力会社の担当者さまのLINEとコミュニケーションが取れる点などにメリットを感じたことが大きいです」(大場氏)

社内での利用を促進し、導入効果を出すためにBot機能を活用

こうして導入が決まった「LINE WORKS」ですが、導入時には社内での利用を定着させる上で課題がありました。その課題について大場氏はこう語ります。

「導入したばかりの頃は、必ずしも全ての社員が活用できている状態ではありませんでした。デジタルネイティブである20代から30代など、若い社員は普段からLINEを使ってコミュニケーションを取っていたため、『LINE WORKS』にもすぐになじみましたが、高年齢層にはなかなか普及が進みませんでした。弊社では高年齢層に管理職が多く、即時に連絡や情報共有が可能であることが強みの『LINE WORKS』はこうした人たちも使いこなせてこそ、災害復旧などいざという時の指揮に力を発揮できるため、利用を押し進める必要がありました」(山田氏)

※掲載内容は2021年8月現在のものです。

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