【DX推進向け】
エブリデイブランドへ進化する日本KFC(株)のデジタル戦略

顧客IDを統合し、データに基づく再現性の高いマーケティング施策を実施

近年、店舗やアプリ、SNS、ECサイトなど、顧客とのコンタクトポイントは多様化しています。しかし、それぞれ別の部署が別のプラットフォームで施策を行うことで、プラットフォームごとに顧客IDがバラバラに管理され、データが散在してしまっていることも少なくありません。

日本ケンタッキー・フライド・チキン（以下KFC）はそうした課題を解決するためにトレジャーデータのCDPを活用。顧客IDを統合し、チャネルごとにバラバラだったデータを集約して分析することで、統合的なマーケティングを行える環境作りを行いました。

※記載内容は2022年7月時点のものです。

【課題】顧客IDがバラバラで、取得したデータを活用できていなかった

KFCではアプリやSNS、Webオーダーなどの各サービスで取得した顧客IDが統合されていなかったため、データの関連付けができないという課題がありました。このため、施策の仮説検証ができず、成功した施策の再現性も低くなっていました。

【解決】顧客IDを統合し、CDPにデータを蓄積して施策に活用

データに基づく仮説検証を可能にするため、取得した顧客IDを統合してトレジャーデータのCDP上にデータを蓄積。分析結果をもとにファミリー層、ヘビーユーザー層といったセグメントの購買傾向を把握してマーケティング施策を実施しました。また、その結果をCDPに戻すことで、データの精度を高めています。

【事例】顧客データを活用した「定常施策」と「キャンペーン施策」

購買行動をトリガーとする定常施策として、来店数日後のクーポン配信、休眠会員への来店訴求などを実施。加えて、キャンペーン施策として、購買傾向をふまえたピンポイントのセグメント配信を行うなど、データを活用したマーケティングを強化しています。そして、再現性の高いパターンを導き出し、施策を実行しています。