マーケティング
ソフトバンクグループのマーケティングDX支援サービス

これまで媒体毎に分断されていた顧客データを統合して分析・効果検証することで、企業はより深く顧客を理解し、これまでにない顧客体験の創出が可能となります。「SoftBank World 2021」Day2(Marketing DX & Security データ活用で加速する事業成長)に行われた2つのセッションでは、ソフトバンクグループが推進する「マーケティングDX」が詳らかにされました。

※記載内容は2021年9月時点のものです。

ソフトバンクグループのマーケティングDX

登壇者

LINE株式会社
執行役員 広告・法人事業担当
池端 由基 氏

ソフトバンク株式会社
デジタルマーケティング本部 本部長
藤平 大輔

ヤフー株式会社
マーケティングソリューションズ統括本部 パートナー営業本部 本部長
瀧澤 和幸 氏

ソフトバンクはさまざまなソリューションで企業のデジタルマーケティングを一元的に支援しています。マーケティングDX支援として、1st partyデータの収集・統合・蓄積からコンサルティングに至るまで、グループ企業が連携しながらワンストップでお客さまのマーケティングDXをご支援しています。

昨今は同プラットフォームにヤフーとLINEの統計データが加わり、提供するサービスの幅がさらに拡がりました。両社を招いた本セッションでは、ヤフーとLINEの各社が自社のマーケティングDX支援について解説した後、データプラットフォーム利活用に関する考察が行われました。

瀧澤氏「ヤフーは現在100以上のサービスを提供、月間PVは約810億を達成しています。ユーザインサイトに基づいた質の高いビッグデータを保有し、近年はデータを利活用したマーケティング、広告配信のニーズが主流になってきている状況です。豊富な1st partyデータからはターゲットを群で可視化できるようになっており、広告の一歩手前の戦略策定にも当社データをご利用いただけます。昨今は脱クッキー時代と言われるようにマーケティングの潮目が変わってきていると感じますが、これからもYahoo! JAPAN IDとデータを掛け合わせ、お客さまのマーケティングを支援していきたいと考えております」

池端氏「LINE公式アカウントを基軸としながら、企業や店舗のマーケティング支援(LINE広告、 LINEポイントAD、LINEプロモーションスタンプ、LINEチラシなど)、そしてCX/DX(LINEミニアプリ、LINE API、LINE STAFF START、LINE CLOVA、LINE Beaconなど)に取り組んできました。データ活用としては、オンラインデータのみならず、オフラインデータも活用し、サービス拡充に努めています。顧客体験やDXを推進するだけではなく、そこで得たデータを企業が“一つのID”で管理しながら、次のマーケティング活動に生かしていただく、それがLINEの考えるマーケティングDXのあるべき姿です」

藤平「我々三社を組み合わせるだけでもデータの種類は実にさまざまです。これによりソフトバンクのマーケティングDXでは、顧客をフルファネルでとらえることができるようになります。カスタマージャーニーの可視化もより鮮明になりますし、データをつなげることで顧客像をより深掘りできるようになるでしょう」

池端氏「LINE単独でもいろいろなデータを取得できるようになってきましたが、やはりそれだけでは補完できない領域が非常に多いです。オンラインやオフライン、さまざまなタッチポイントでのユーザとの接触機会は、グループ横断だからこそ実現できることです。マーケティングDXの環境があるからこそ、できることはまだまだ広がっていくと思います」

瀧澤氏「間違いなく言えることは、我々が日本を一番知っているグループなのではないか、ということです。これだけのデータを保有していますから、迫力のある取り組みを実現できると思います。特にコロナ禍ではユーザ行動に明らかに変化の兆しが見えていますから、マーケティングに限定されることなく、お客さまの製品開発や事業にもご支援差し上げることができると考えます」


デジタルメディアとテレビをつなぐマーケティングDX

登壇者

日本テレビ放送網株式会社
営業局 営業戦略センター 営業推進部 主任
巽 直啓 氏

 

ソフトバンク株式会社
デジタルマーケティング本部 企画統括部 データビジネス企画部 データビジネス開発課 課長
日下部 周平

株式会社every sync
代表取締役社長 兼 CEO
株式会社ビデオリサーチ 執行役員
荻野 欣之 氏

 

ソフトバンクとビデオリサーチは合弁会社・every syncを設立しました。2020年10月1日からはソフトバンクが募集した調査モニタのテレビ視聴やインターネット利用のデータのほか、属性データ・趣味など詳細プロフィール情報を提供するサービス「es XMP(イーエス・クロスメディアパネル)」を開始しています。その一方で、ソフトバンクは広告会社として日本テレビの広告商材も取り扱っています。本セッションでは三社が揃って登壇し、デジタルメディアとテレビをつなぐマーケティングDXについて説明しました。

荻野氏「es XMPは、シングルソースで全てのメディア接触を統合し、データ・分析の提供を行う国内最大級のクロスメディアパネルです。『精度の高いテレビ視聴データとネット利用状況データ』『豊富なプロフィールデータを使ったマーケティングプランニング・評価(広告キャンペーンターゲット設定・評価、TV番組、CM視聴者層、スマホアプリ、Web利用者の詳細分析、マーケティングファネル、カスタマージャーニー分析など)』『TV・デジタル広告キャンペーンの最適配分』という三つの特長を有しています」

巽氏「ROAS(ROI)広告投資先としてテレビ広告が再評価されるなか、スマート・アド・セールスはテレビ広告枠を『15秒1本から』『日付やポジションを指定して』ご購入いただける、タイムCM・スポットCMに続く“第三のテレビCM商品”です。海外のテレビセールス(Data Driven Lineaセールス)を参考にした手法で多様なデータに対応します。日時、ポジション、枠単価、各種データは全てWeb上で明示されるため透明性が高く、納得感をもってご購入いただけます。海外ではこうしたバイイングシステムが乱立していますが、日本ではメディアを横断したバイイングが可能で、当サービスでもビデオリサーチ様と共同開発した『枠ファインダ』からのご購入が可能です」

日下部「ソフトバンクはes XMP とスマート・アド・セールスを組み合わせた『DataDriven TVAd』というオリジナルサービスも展開しております。人ベースでのテレビ視聴データ・ネット閲覧データに加え、豊富なプロフィールデータを活用し、プランニングから効果分析まで行うことができるテレビ広告のPDCAソリューションサービスです」

<編集後記>
マーケティング戦略の本懐は「顧客を知り、その顧客に適した価値を提供すること」にあります。しかし近年は、顧客の価値観や行動が多様になるのに伴い、多くの企業でのマーケティング戦略が複雑化しています。ソフトバンクのグループ各社ならびにパートナー企業が保有する膨大な “データ”群により、ソフトバンクグループのマーケティングDX支援サービスは、企業のマーケティング部門の活動を強力にサポートするソリューションになるでしょう。

このセッションはオンデマンド配信でご覧いただけます

ソフトバンクグループのマーケティングDX

デジタルメディアとテレビをつなぐマーケティングDX