人材育成のポイントとは?優秀な人材を育てるためのポイントと仕組み作り

人材育成のポイントとは?優秀な人材を育てるためのポイントと仕組み作り

(2019年6月13日掲載)

目次

深刻な人手不足が叫ばれるなか、生産性を上げるためには従業員を優秀な人材に育て上げることが重要です。個人の資質や適正も一つのポイントではありますが、それ以上に人材育成の手法や仕組み作りが重要な要素となります。そこで今回は、優秀な人材を育成するためのポイントを紹介するとともに、人材育成に成功している企業はどのような方法で人材育成を行っているのか具体的な事例も交えて取り上げます。

人材育成の目的

そもそも人材育成をする最大の目的は、その人のポテンシャルを引き出し、企業の業績に貢献できる人材として育てることが挙げられます。すなわち、人材の成長を促すことによって企業としての成長にもつながるため、人材育成は企業において重要な役割を果たしています。一方で、従業員にとっては社会人として身につけておくべきルールや倫理観を身につけることができ、社会で通用する人材として成長することができるというメリットもあります。
このように、人材育成は企業と従業員ともに成長していくうえで必要不可欠なものです。従業員は企業任せにせず、企業も従業員任せにすることのないよう、意識をもつことが重要といえます。

人材育成の方法と課題

人材育成にはどのような方法があるのでしょうか。実践している企業も多いと思いますが、あらためておさらいしておきましょう。また、それぞれの人材育成方法において課題とされることも見えてきます。

人材育成の方法

人材育成の方法は大きく分けて「OJT(On The Job Training)」と「Off-JT(Off The Job Training)」、「自己啓発」の3つがあります。OJTは実際の仕事を通じて業務内容を覚えていくもので、多くの企業が実践している方法でもあります。Off-JTは新入社員研修などが代表的です。主に座学研修がメインであり、業務の概要や事前の説明などで活用される方法です。これらに加えて、社員自らの意志でスキルアップのために本を読んだり研修に参加したりする自己啓発もあります。

人材育成の課題

人材育成をするということは、通常の業務から離れて人に教えるという業務が発生することを意味しています。そのため、離職率が高い業界ほど業務が多忙で人材育成のために人員を割くことができず、人材育成の実施率が低い傾向にあります。満足に研修や仕事内容を教えてもらえないと従業員のモチベーションも低下し、さらに離職率の上昇に拍車がかかるといった悪循環に陥っている企業も少なくありません。この他にも、上長の人材育成能力が低いというケースも考えられます。これらの要因として、組織として人材育成の体制が整っていないケースが少なくありません。
まずは自社において人材育成を行う体制ができているかあらためて確認することで、新たな課題が見えてくることもあります。

人材育成を成功させるためのポイント

人材育成を成功させるには、従業員の自発性を高めることが大きなポイントです。企業がすべてを教えるのではなく、従業員自らが学び、成長していこうとするようになることがもっとも理想的な姿といえるでしょう。それでは従業員の自発性を高めるためにはどのような点を意識して人材育成に取り組むべきなのか、いくつかポイントを挙げてみましょう。

1.スキルアップのための支援制度をつくる

業務に必要な資格取得やスキルアップのための研修など、従業員が自ら成長する方法はあります。しかし、資格や研修に参加したからといって何も待遇が変わらないのであれば、自ら参加しようと考える従業員が増えることはないでしょう。
そこで、業務に関連する資格や研修に参加した従業員には、手当を支給するなどの支援制度をつくることが有効です。公的な資格はもちろんですが、社内での資格やスキルを証明できるようなものを支援制度の対象にすることも良いでしょう。

2.適切な業務量を考える

仕事をこなすスピードは個人によって違うものです。早く仕事を完了できる人に仕事量が集中し、従業員の仕事量のバランスが取れていないといったケースは多いもの。あまりにも仕事量が一部の従業員に偏っている場合は担当する仕事量のバランスを考えることも必要です。
業務量があまりにも多く、日々の仕事で精一杯という状況になると、スキルアップや自己成長の意欲も削がれるものです。従業員にある程度の時間的、業務的な余裕を与え、新しいことに挑戦しようという意欲を引き出すことも人材育成において重要な考え方です。

3.特性を考えた仕事を与える

仕事をするうえで従業員の得意不得意を考慮することは重要です。従業員に合わない仕事だと、当然、業務効率は低下することになりますし、思うように仕事が進まない状況は従業員に自信を失わせます。自信を失い、モチベーションが低下してしまうと、些細なミスを頻発するようになり、さらに自信を失うという悪循環に陥る可能性もありますし、業務全体の進捗にも影響を及ぼすことも考えられます。
自信を失った従業員は、人材育成という視点から考えてもプラスになることはありません。上長は従業員それぞれの得意不得意をふまえたうえで、個人の成長につながる仕事を割り振ることが重要です

人材育成のための仕組み作り

人材育成は個人の努力だけでは成功するものではありません。企業や組織全体として人材育成のための仕組みを作ることが重要です。人材育成のためにはどのような仕組みが有効なのか、いくつか具体的を挙げてみましょう。

1.社内FA制度

プロ野球界ではおなじみのフリーエージェント制度。選手みずからが希望の移籍先と交渉するというものですが、一般企業においても社内FA制度という仕組みを採用しているところがあります。従業員自らが希望する配属先に自身を売り込む制度です。社内FA制度を導入することにより、社内の人材が流動化し活性化につながるというメリットと、従業員自らの成長意欲を刺激するという効果が期待できます。

2.ジョブローテーション

ジョブローテーションとは、定期的に所属や業務内容を変更する仕組みのことを指します。全社的にジョブローテーションを実施することによって、部署間の風通しが良くなり、互いに助け合う風潮が生まれるという効果が期待できます。
さまざまな知見や経験をもった従業員が横断的に複数の組織にいることによって、部署の垣根を超えた連携が生まれやすくなります。従業員の間では視野が広がり、幅広い知識をもった人材の育成につながることが期待できます。

3.eラーニングシステム

ITを駆使した研修システムを導入する企業も増えていますが、eラーニングシステムはその代表的な例といえます。PCやスマートフォン、タブレット端末などから空き時間をみつけて各自が学習でき、時間や場所にとらわれずスキルアップを目指すことができます。教育する側にとっても時間を削られることがないため、メリットが大きいといえるでしょう。
また、全員が同じ内容を学習するため、担当者によって教え方や教える内容にバラつきが生じるということを防ぐことにもつながります。

人材育成は企業と従業員の成長に欠かせないもの

優秀な人材として育て上げるためには人材育成の仕組み作りは重要なポイントです。まずは自社の人材育成の体制は整っているか、あらためて確認してみることから始めてみましょう。
また、人材育成とは単に従業員のスキルアップが目的と考える方も多いですが、従業員の能力が上がることによって企業の業績も上がり、結果としてお互いの成長につながるものです。
今回ご紹介した人材育成のためのポイントや仕組み作りの一例を、参考にしてみてはいかがでしょうか。

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