どうすればいい?コスパの高いITインフラへの再構築

どうすればいい?コスパの高いITインフラへの再構築

(2019年7月12日掲載)

目次

社内コミュニケーション活性化促進、ナレッジマネジメント推進、市場変化への迅速かつ柔軟な対応などが企業の重要経営課題になってきた今日、これらの解決を目的に多くの企業でITインフラ再構築が進められています。はたして、どうすればコスパの高いITインフラへの再構築を実現できるのでしょうか。

ITインフラは5年で陳腐化する!

IT用語辞典「e-Words」によれば、ITインフラとは「情報システムを稼動させる基盤となるコンピュータなどの機材、ソフトウェアやデータ、通信回線やネットワークなどの総体のこと」と定義しています。このITインフラは「5年で陳腐化(レガシー化)する」ともいわれています。その理由は、5年も同じITインフラを使い続けていると、事業拡大に伴う情報系システムの増大によるITインフラの過負荷、ハードウェアや回線ケーブルの老朽化、ソフトウェアの陳腐化などが起きるからです。

したがって、ITインフラを定期的に再構築しないと情報セキュリティリスクの増大やITインフラ・情報システム運用コストの増大などに悩まされることになり、場合によっては事業継続すら危ぶまれる事態になりかねません。

コスパの高いITインフラへ再構築する際のポイント

ITインフラへの再構築のプロセスは、以下の通りの手順で進めるのが基本です。

  • ステップ1:現行インフラの運用状況の把握と課題分析

  • ステップ2:インフラ再構築の要件分析

  • ステップ3:インフラ再構築手法の検討と決定

  • ステップ4:インフラ再構築計画策定

このプロセスにおいて留意したいのが、インフラ再構築計画策定における次のポイントです。まず計画策定に当たっては、インフラ再構築の目的明確化と再構築の要件定義が重要になります。この要件定義は、自社の中長期経営計画に鑑みながら、性能性・運用性・拡張性・耐障害性などに富んだインフラ設計を目指していきます。設計においては、クラウドサービスなど外部資源の活用を含め最新技術を適宜採り入れることもポイントです。

次に重要なのが、設計に際しての「適正なキャパシティの見積もり」です。「当社の中長期計画からすれば、これくらいのキャパシティは必要だろう」と大雑把な見積もりをしてしまうと、当分は使う当てのない過剰スペックを満載した「肥大ITインフラ」ができ上がってしまいます。投資をして用意をしたスペックであっても、いざ使う必要がでてきた時には時代遅れのものになり、結局無駄にコストを掛けたことになりかねません。どれくらいのスペックが必要であるかの把握がもっとも重要です。

ITインフラ再構築に欠かせないもの

ITインフラ再構築とは、再構築の要件定義を満たした基幹系システムと情報系システムのアプリケーション(業務ソフト)を動作させるための新しい基盤づくりのことです。

適正なキャパシティを備えた基盤の設計においては、アプリケーションをスムーズに動作させるために適正なCPU数、メモリ容量、データ入出力速度などを確保しなければなりません。これらの「機能要件」に加え、データを蓄積するストレージの設置・増設時のスペース、ストレージの堅牢性と保護、システム障害発生時の復旧の容易さなどの「非機能要件」も検討しなければなりません。

この2要件を的確に見積もるために欠かせないのが「キャパシティプランニング」です。キャパシティプランニングとは、ITインフラ再構築の際、インフラに必要な資源や性能を見積もり、最適なインフラを設計するための計画策定のことで、具体的には、中長期経営計画に対応した業務要件・レベルからインフラの必要規模を推測し、これに基づき必要なインフラのスペックと容量を算出することです。

そこからインフラの完成予想図を描いてハードウェア、ソフトウェア、ネットワークなどの数量を見積もり、どの程度の規模と性能のインフラが適しているかを明らかにし、これに沿ったインフラ設計計画を策定します。

計画策定に際しては、以下の3つのレベルを見積もりのポイントにします。

1.ビジネスレベル:データ処理量、同時使用ユーザ数など

2.サービスレベル:データ処理トランザクション量、ネットワークトラフィック量、データ入出力速度

3.リソースレベル:CPUのスペックと数、ディスク容量、ネットワーク容量・速度など

ITインフラ再構築におけるデメリット解決策とは?

ITインフラの再構築には高度な専門性と知識が要求されます。そこでいつも問題になるのが、「社内で対応するか外部に委託するか」ですが、どちらにもメリット・デメリットがあります。

1.社内実施のメリット・デメリット

社内実施のメリットは「企業秘密の保全」です。どんな小さな企業でも自社独自のノウハウ、オペレーションなどの企業秘密を持っており、それが企業の経営基盤の1つにもなっています。社内実施の場合は、インフラ再構築の設計・構築の一切を社内のSEなどが行うので、企業秘密が外部に漏れにくいといえるでしょう。一方、デメリットとしては、精通したSEがいたとしても、そのSEに負担が集中し通常業務の遂行に影響がでる可能性があることです。

2.外部委託のメリット・デメリット

外部委託のメリットは、社内実施のデメリットの裏返しになり、外部委託のデメリットは社内実施のメリットの裏返しになります。すなわち、インフラを設計するためにはオペレーション、業務フローなど企業秘密の一部を外部SEに開示しなければなりません。

最近は、ITインフラ再構築におけるこうした社内実施と外部委託のデメリットを同時解決する方策として、「ITインフラのクラウド化」を導入する企業が増えつつあります。これはICTベンダなどが提供している「ITインフラ・クラウドサービス」を利用してITインフラを仮想的に再構築し、ITインフラのアプリケーションだけを社内利用する方法です。これにより、企業には次のメリットが生まれます。

物理的なITインフラはサービスベンダが保有しているので、ITインフラ再構築の初期投資とインフラのメンテナンスが不要ですし、自然災害発生などによるシステム停止のリスクが低くなります。また、常に最新技術のハードウェア、ソフトウェア、情報セキュリティを利用できるので、情報システムの拡張や仕様変更などにも迅速に対応が可能です。

中堅・中小企業のITインフラ再構築はクラウド化の時代へ

自社資源でITインフラを再構築・運用する従来のIT活用形態では、ICTの進化が加速している今日、自社が必要とするITの恩恵を十分に受けられない時代になっています。一方、ITインフラ・クラウドサービスを利用すればIT活用の初期投資を削減し、運用コストも圧縮できます。その分を商品開発を始めとする自社の経営強化に割り振れば限りある経営資源を有効活用できます。ITインフラ・クラウドサービスの提供形態も多彩になっており、現在はIaaS,SaaS,PaaS,DaaS の4タイプから自社に適したサービスを選択できる環境になっています。中堅・中小企業こそITインフラ再構築・運用の負担から脱却し、資源を自社の経営課題解決に集中する時代がきたようです。

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