リアル店舗の集客にはデジタル広告×位置情報

リアル店舗の集客にはデジタル広告×位置情報

(2021年6月9日掲載)

目次

新型コロナウイルス感染症の拡大でネットショップの需要が伸びていますが、リアル店舗の売り上げはなかなか回復しません。限られた予算内での施策を検討する上では、ROIの見通しが立つことや効果計測ができることが重要になります。
本ブログでは、注目されているデジタル広告の活用法をご紹介します。

コロナ禍での集客はデジタル広告が有効

コロナ禍での集客では、予算規模と費用対効果を正確に把握できることが重要で、デジタル広告が適しています。 少ない予算で実施できる コロナ禍でリアル店舗の売り上げが回復しない中、集客や販促にあまり予算を充当することは難しい状況ではないでしょうか。 オフライン広告は自社だけでの掲出が難しく、広告代理店などへの依頼が必須です。一方でデジタル広告は自社での運用も可能で、安価に開始することができます。

費用対効果が正確に分かる

例えばチラシの場合、記載したクーポンの回収率で来店効果を計測できますが、チラシを見てもクーポンを持参しなければ正確な効果がわかりません。 デジタル広告は、クリック数やインプレッション数を取得できるため、1つの広告がどの程度効果があったのか、数値で評価することができます。費用対効果が正確に分かれば、広告実施の頻度や予算の長期的な計画が可能です。

位置情報との組み合わせで効果を最大化

デジタル広告に加えて位置情報データを組み合わせると、リアル店舗への集客を成功させ、売上アップへとつなげることができます。

来店促進の広告を効率的に配信

オフラインでは、ビラ配りでクーポンを配布して集客する手法があります。デジタル広告でも、位置情報との組み合わせによって同じような施策を実施することができます。 例えば、集客したい店舗付近の顧客が特定のキーワードを検索した場合、その検索結果で割引クーポンやサービスクーポンを表示させます。この顧客は、検索までするほど興味・関心が高い状態ですので、店舗でクーポンを利用するために来店しやすくなります。 オフラインではできない精度の高いターゲティングを行えることが大きな強みです。

顧客を可視化し、最新のニーズを把握

アプリやWi-Fiから取得できる位置情報とデジタル広告の組み合わせにより、来店数や計測対象者数・来店リーチ数、該当広告のインプレッション数など、さまざまな項目が確認できます。また、広告に触れずに来店した顧客も分かり、購買商品の品目や消費金額など、広告経由の顧客との比較ができます。 どのような商品の割引を喜ぶのか、どのような商品をセットで購入しやすいのか。これまでは販売実績から逆算しないとわかりませんでした。得られたデータから顧客の興味・関心を分析するとリアルタイムのニーズが分かり、効果的な施策を実施できます。

「Yahoo! JAPAN来店計測」で集客効果を可視化

「Yahoo! JAPAN来店計測」は、アプリやソフトバンクのWi-Fiスポットから位置情報を取得し、広告データと組み合わせて来店計測が行えます。
具体的な活用事例はダウンロード資料からご確認ください。

(文:岡田)