プレスリリース 2015年

カリフォルニア大学バークレー校での
「TOMODACHIサマー2015 ソフトバンク・
リーダーシップ・プログラム」参加者100人が決定

2015年5月28日
TOMODACHIイニシアチブ
ソフトバンク株式会社

TOMODACHIイニシアチブ(以下「TOMODACHI」)とソフトバンク株式会社(以下「ソフトバンク」)は、「TOMODACHIサマー2015 ソフトバンク・リーダーシップ・プログラム」の参加者100人が決定したことをお知らせします。

ソフトバンクの資金提供により実施されるこのプログラムは、2015年7月21日から8月12日まで米国カリフォルニア大学バークレー校で行われる3週間の集中コースに、東日本大震災の被災地である岩手、宮城、福島3県の高校生を無償で招待し、グローバルリーダーシップと地域の課題解決方法や活性化などについて学ぶ機会を提供するものです。また、ソフトバンクは、本プログラムでの研修・体験の記録や、家族や友人との連絡手段、帰国後の地域貢献活動に役立てていただくため、参加者全員にiPadを無償で貸し出します。

2012年に開始された本プログラムは今年で4年目を迎え、これまで合計約500人が参加しました。異文化での体験を通じて視野を広げ、帰国後はプログラムでの学びをもとに、東北の復興や地域社会へ貢献し、将来は社会の役に立つ人材になってもらうことを目的としています。

参加者は、カリフォルニア大学バークレー校の問題解決型のワークショップ、「Y-PLAN(Youth – Plan, Learn, Act, Now!)」に参加して、地域社会を改善する方法を探求するとともに、ホームステイ、ボランティア活動、アメリカの高校生との交流などを通じ、米国社会と文化への理解を深めます。また、幅広い業種に携わる米国在住の日本人の方によるキャリアセミナーを実施し、自らの夢を見つめ直す経験を参加者に提供します。

過去の本プログラム参加者の中には、帰国後、地元で観光事業の立案や、地元の物産を届けるインターネット通販サービス立ち上げなど、Y-PLANで学んだことを地域社会のために役立てる活動やプロジェクトを実現させている高校生もいます。TOMODACHIおよびソフトバンクは、参加者が帰国後に、米国で身に付けた学びを被災地の復興のために生かす機会を提供するとともに、参加者の積極的な地域貢献活動を全面的に支援します。

また、参加者のよりきめ細やかな支援を目的に、支援対象の3県より非営利団体職員など成人6人を合わせて招待し、プログラムに参加いただくとともに、帰国後の生徒たちの活動のサポートを行っていただきます。

プログラムへの参加が決定した高校生にそれぞれの思いを聞きました。

  • 岩手県宮古市 工藤 航さん

    工藤さんには、震災による津波の影響で亡くなったご家族がいます。現在も仮設・公営住宅で暮らす人、落ち込んでいる人が多くいる状況を「自分が変えていかないといけない。そのために自分ができることをしたい。仮設・公営住宅で暮らす人に楽しんでもらえる企画を実施したい」と考えています。昨年本プログラムに参加した同級生が、地元のために復興情報発信活動に取り組む姿に触発され、今回参加を決めました。本プログラムを通じて「リーダーシップを学び、復興を率先していきたい。そのための企画の仕方を学びたい」と話しています。

  • 宮城県登米市 佐々木 愛さん

    宮城県石巻市の高校に通う佐々木さんは、新しい石巻をつくるために活動する一般社団法人 ISHINOMAKI 2.0の活動に参加しています。過去に本プログラムに参加した高校生が「プログラムを通じて地元の良さを知った」と地元を盛り上げる活動をしていることに感銘を受けて石巻の人々と交流し、石巻の良さを知りました。今秋石巻でのファッションイベント開催を計画しており、本プログラムを通じて「石巻の良さや課題を見つけ、石巻を明るくするイベント開催につなげたい。石巻の若者に夢を与えられる場所を作りたい」と話しています。

  • 福島県郡山市 ビシャル・カタリさん

    ネパール出身のカタリさんは、震災の5カ月前に福島県郡山市に移住。震災発生時は日本語を話すことができず、半壊状態のご両親が経営する飲食店で生活していました。2015年4月に発生したネパール大地震により、親類もテント生活を経験されています。以前からボランティア活動にも積極的に参加し、将来は福島の役に立ちたい、発展途上国支援の仕事に就きたいと考えており、本プログラムを通じて「自分の目標、夢を叶えるため、コミュニケーション能力を高め、地域をより良くする方法を一生懸命学びたい」と話しています。

[注]
  • TOMODACHIイニシアチブについて
    TOMODACHIイニシアチブは、東日本大震災後の復興支援から生まれ、教育、文化交流、リーダーシップといったプログラムを通して、日米の次世代のリーダーの育成を目指す公益財団法人 米日カウンシル-ジャパンと東京の米国大使館が主導する官民パートナーシップです。日米関係の強化に深く関わり、互いの文化や国を理解し、より協調的で繁栄した安全な世界への貢献と、そうした世界での成功に必要な、世界中で通用する技能と国際的な視点を備えた日米の若いリーダーである「TOMODACHI世代」の育成を目指しています。
    TOMODACHIイニシアチブ(公益財団法人 米日カウンシル-ジャパン)
  • Apple、Appleのロゴは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。
  • iPadはApple Inc.の商標または登録商標です。
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