ソフトバンクモバイル株式会社（以下「ソフトバンクモバイル」）とソフトバンクテレコム株式会社（以下「ソフトバンクテレコム」）は、2012年11月30日、神奈川県横浜市の「パシフィコ横浜」で開催された総務省主催の「電波資源拡大のための研究開発」第5回成果発表会において、次世代移動体通信技術の研究開発成果を発表し、その動態展示を実施しました。
限りある電波を有効活用するために
近年の移動体通信におけるトラフィックの急増に伴う周波数（電波資源）の逼迫を背景に、総務省では電波資源の有効活用に向けた委託研究である「電波資源拡大のための研究開発」に関する提案を、毎年民間機関や大学に向けて公募しています。2012年11月30日に行われた第5回成果発表会では、2011年度に終了した7件の委託研究開発成果が発表されました。ソフトバンクモバイルとソフトバンクテレコムは2008年度の公募において、国立大学法人 電気通信大学と共同で「異なる大きさのセルが混在する環境下における複数基地局間協調制御技術の研究開発」を受託し、2011年度までの4年間、研究開発を行いました。この研究の結果、「同一周波数を利用している基地局間の同一周波数干渉による通信品質劣化を抜本的に解決する技術」の開発に成功し、その成果を発表しました。
移動体通信において通信容量を増大させる方法として、一つの基地局がカバーするエリア（セル）を、従来のセルよりも小さくする「セルの極小化（セルのマイクロセル化、ピコセル化）」が行われています。しかし、従来の大きなセル（マクロセル）の中に、マイクロセルやピコセルを新たに構成するような場合には、大・中・小の大きさの異なるセルが混在する非常に複雑なセル構成となってしまいます。そのため、他セルからの同一周波数干渉による通信品質劣化が大きな課題となっていました。今回の研究開発は、この課題の解決を目指して行われたもので、特に移動体通信事業者にとっては非常に重要な研究開発となりました。
成果発表会では、4年間の研究開発成果のプレゼンテーションが、ソフトバンクモバイル ワイヤレスシステム研究センター センター長の藤井 輝也より行われました。藤井は「このたび開発した『基地局間協調制御技術』は、複数の基地局が連携して、ユーザー端末の通信品質を改善する今までにない新しい技術です。この技術は、通信品質が低下するセル境界だけではなく、セル全体の通信品質を改善できる技術であり、次世代移動体通信システムの主流技術の一つになるでしょう」と述べ、この研究成果が、今後のワイヤレス通信で生かされることへの期待を表明しました。
ソフトバンクグループでは、今回の委託研究開発で得られた研究開発成果を生かし、より一層の通信品質向上を実現できるよう、今後もさらなる研究開発に取り組んでいく方針です。今後の展開にどうぞご期待ください。
（掲載日：2012年12月19日）
