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2011年3月11日の東日本大震災、それに続く福島第一原発での事故。
あの日、わたしたち自身も未曾有の事態に成すすべもなく、ケータイのワンセグから流れてくるニュースに耳を傾けていました。
家族と連絡が取れない、家に帰れない人々、街の電気が消え、活力を失ってしまった日本が一体どうなってしまうのか。途方に暮れました。
ただ、何もせずにはいられない。このようなことが二度とあってはならない。
ソフトバンクとして、できることを。 
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これまでにないエネルギー問題に直面した日本にとって、「安心で安全、どんな時でも永続的に供給される」エネルギーが必要でした。
それを解決するのが再生可能エネルギーであり、太陽光発電や風力発電です。
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再生可能エネルギーを選ぶということには、他にもメリットがあります。
再生可能エネルギーは、温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）を発生させないため、地球環境に優しいエネルギーと言えます。
また、化石燃料の焼却に伴う灰や、原子力活用後の放射性廃棄物といった有害物質を含む廃棄物を生み出しません。こうした再生可能エネルギーを活用していく動きは、いま世界中で活発になっています。2016年11月、地球規模の気候変動による影響を抑制するためパリ協定※1が発効し、多くの国が脱炭素社会（二酸化炭素の排出が少ない社会）の実現に向け動いています。
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エネルギー起源のCO2が地球温暖化の原因である温室効果ガスの大部分を占めていることから、それをどう抑制していくかが喫緊の課題となっています。
一般家庭から排出されるCO2の約7割※2が電気の使用によるものであるとされ、私たちは、環境に優しい社会を実現する再生可能エネルギーの普及・促進を重要課題と位置付け、自然でんきを「再生可能エネルギー比率実質100%」「CO2排出量実質ゼロ」※3へとリニューアルします。私たちは、ご家庭の電気を環境に優しい電気に切り替えていただけるサービスの提供を通じて、再生可能エネルギーの普及・促進をはじめ、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
- ※1パリ協定とは、地球温暖化防止を目指し、2020年以降の温室効果ガスの排出について各国の取り組みを決めた国際的なルール。批准国は169カ国（2017年11月時点）。パリ協定では、途上国も含めたすべての参加国に対し、『世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする』ことが求められています。
- ※2環境省「平成30年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査」より
- ※3再生可能エネルギー指定の非化石証書を組み合わせることで、再生可能エネルギー比率100%かつCO2排出量ゼロの電気の供給を実質的に実現します。実際にお客さまへ供給する電気が再生可能エネルギーであることを保証するものではありません。