日本特殊陶業株式会社

場所を問わず活発なコミュニケーションができる電話環境を整備し、働き方改革を加速

日本特殊陶業株式会社

課題
オフィスのフリーアドレス化、社員のリモートワーク実現

業界
製造

組織の規模
5,891人

導入サービス
Dialpad

自動車部品や半導体部品、医療関連製品を製造する日本特殊陶業株式会社(以下、日本特殊陶業)は、2021年1月に「働き方改革宣言」を発表。リモートワークを切り口として働き方改革に一層取り組むことで、同社と社員の価値を高めていくことを目指しています。
同社はその実践の第一歩として、新設された愛知県小牧工場のオフィス棟『N-FOREST』にクラウドPBXの「Dialpad」を導入。事務・管理部門と新規ビジネス開発部門を集約させ、オフィスのフリーアドレス化と社員のリモートワークを実現させました。現在では、全国の支社や新本社にもこの取り組みを広げており、今後もさらなる拡大を予定。働き方改革を着実に進めています。


「自宅でも会社と同じ環境で仕事ができるサービスを整えるのは私たちの責務。その一環として、Dialpadの導入を広く展開していきます」

日本特殊陶業株式会社
情報システム部 田村栄作氏


リモートワークをはじめとした働き改革が進む中、工場のオフィス棟新設を機にクラウドPBX「Dialpad」を導入

日本特殊陶業は、2021年1月の「働き方改革宣言」以前から働き方改革に着手しており、多様な働き方の中からその時々で最も効率的な働き方を選択できるよう環境整備を進めてきました。その一環としてリモートワークを推進しています。

働き方改革の象徴が、小牧工場のオフィス棟『N-FOREST(エヌフォレスト)』だと、共用部分の機材の選定や導入を担当する、総務部の西村氏は語ります。
2021年8月に稼働を開始した新しいオフィス棟『N-FOREST』は、以前のオフィス棟と比べると入居社員数が増え、建物も大きくなっているといいます。

「『N-FOREST』で働く社員は1,200名近くいるのですが、それに対して席の数を900席ほどに減らしています。働き方改革が社内に浸透し始めたことから、リモートワーク前提の座席数にして、フリーアドレスにしました」
(西村氏)

フリーアドレスとは、社内のデスクを固定せず、席を自由に選んで仕事をするシステムです。そのため、固定電話を前提としたPBXは適しません。
そこで代替の電話システムが必要でしたが、PHSの使用もアンテナの設置費用がかさむことから考えられない状況だったと、情報システム部の田村氏は語ります。

「『N-FOREST』だけでなく、全社のPBXをどうするか。将来を見据えたコミュニケーション・システムの構築が必要でした」
(田村氏)

そこで、以前から取引のあったソフトバンクの商材も含め、4社のクラウドPBXの比較検討を行いました。

「全ての商品でトライアルをし、1年間かけて検討しました。その結果、Dialpadを導入することに決めました。0ABJ番号が使えるだけでなく、スマートフォンでもPCでも使えるといったクラウドPBXの基本的な機能はもちろん、Dialpadには電話帳機能がデフォルトでついていて、電話としてシンプルに操作できますし、ID登録もGoogleアカウントと連携させるだけなので簡単。ユーザーが直観的に操作できるインターフェースも魅力です」
(田村氏)

それ以上に決め手になったのは、既存の内線との連携が可能なことだったといいます。

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  • 掲載内容は2022年4月現在のものです。

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