デジタルマーケティングとデジタルトランスフォーメーション(DX)の関係性とは?

”デジタルマーケティングとデジタルトランスフォーメーション(DX)の関係性とは?”

(2020年3月4日 掲載)

目次

デジタルマーケティング、デジタルトランスフォーメーション(DX:以下DX)ということばをよく耳にするようになりました。これらの必要性の高まりは感じるが、具体的にどういうことなのか解説できるほどではない−−多くの人はその程度の理解にも関わらず、取り組みをはじめないといけないという状況でしょう。

今回は、改めてデジタルマーケティングとDXの意味するところを確認し、なぜこれらが注目されているのかを考えてみましょう。

デジタルマーケティング、DXの定義と具体例で理解を深めよう

まずはデジタルマーケティングとDXがどういったものなのか具体例を挙げて見ていきます。

デジタルマーケティングとは?

マーケティングの目的は商品やサービスの売れる仕組み作りとされています。さまざまなマーケティングがありますが、デジタルマーケティングといわれるものは、Webサイトやメール、SNS、スマートフォンのアプリといったオンラインのデータだけでなく、リアル店舗への来店や購入などの行動から消費者のデータを得ることで、それらのデータを活用してマーケティングを行う手法を指します。

特長は他のマーケティングに比べ、複数のチャネルを連動させることができる点と、消費者の行動や反応が収集しやすいという点です。

デジタルマーケティングと似た言葉にWebマーケティングというのがあります。この二つは基本的には近いマーケティング手法を現しますが、扱う範囲が異なります。WebマーケティングがWebサイトを中心にマーケティングすることに対して、デジタルマーケティングはWebマーケティングも含めた、より広い範囲で展開されるものです。

Webマーケティングはデジタルマーケティングの一部として扱っている場合もあります。

DXとは?

DXとは、デジタル時代に対応するため、AIやIoTなどのデジタル技術を使ったビジネスやユーザ体験の変革を指すものです。

企業がビジネスの効率化を進める上でのデジタル化自体は最近になって始まったものではありません。例えばオンラインバンキングは、ネット上で入金や振込が行えるなど、銀行、ユーザ双方にとってメリットがあります。しかし、あくまでも元々確立された産業の価値向上、効率化を果たす補助でしかありません。

DXは、これをさらに推し進めたもので、産業と一体化し、ビジネスモデル自体を変革します。具体的には次のようなものが挙げられます。

さまざまな業界のなかでも、特にDXが進んでいる業界として、金融業界が挙げられます。

ファイナンスとテクノロジーを合わせた「Fintech(フィンテック)」として多彩なサービスが登場しています。代表的なものとしてモバイル決済システムがありますが、ほかにもAIを活用した投資アドバイスサービス、資金の貸し手と借り手を仲介するマーケットプレイスやレンディング、SNSを活用した送金サービスなどがあります。

なぜこれらが必要とされているのか

なぜ今、デジタルマーケティングやDXに注目が集まり、多くの企業が取り組みをはじめようとしているのかを考える前に、これら二つの関係性を改めて見ておきましょう。

二つの位置関係

定義からも分かるように、デジタルマーケティングは売れる仕組みを作るためのマーケティングの一手法です。さらにいえば、デジタル化が進む市場において新規顧客を獲得し、企業が発展を続けるための手法です。

これに対し、DXは、デジタル化が進むなか、デジタル技術を用いて、それに対応し、さらなる発展、よりよい方向への変革をもたらすことへの取り組み全般を指しています。

つまり 、デジタルマーケティングを行うにも、体制としてDXへの取り組みが必要ということになります。言い換えれば、最適なデジタルマーケティングを行うための体制づくりがDXへの取り組みであるといえるでしょう。

二つが必要とされる理由(背景)

では改めて、なぜデジタルマーケティングとDXが必要とされているのか見ていきましょう。

生活も、ビジネスにおいてもデジタル化が進む

総務省が発表している通信利用動向調査(平成30年版)によると、2010年にわずか9.7%だったスマートフォンの世帯保有率が、8年後の2018年には8倍以上の79.2%にまで増加。インターネット利用率(個人)も2013年以降、80%を超えるなど、多くの人にとってインターネットを利用することは日常的になっています。また、ビジネスにおいても、SNSを活用する企業は36.7%。クラウドサービスを活用している企業は58.7%。テレワークを導入している企業のなかでモバイルワークを導入しているのは63.5%と、デジタル化は当たり前といった状況です。

消費者の購買行動が変わった

ネット通販の市場規模(2018年)は、経済産業省が2019年5月に発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、BtoCで17兆9,845億円(前年比8.96%増)、BtoBで344兆2,300億円(前年比8.1%増)とどちらも堅調に推移しています。

ネット通販の市場規模が拡大するにつれ、従来の新聞、テレビといったマスメディアを使い、企業側のタイミングを優先したマーケティングは通用しなくなりつつあります。インターネットでは、ユーザが自身のタイミングで能動的に情報を検索する、またはSNSや掲示板で友人や知り合いからおすすめを紹介されるといったことにより、商品を購入するのが主流です。また、最近ではBtoC、BtoBだけではなく、CtoC、いわゆるフリマアプリ(2018年市場規模6,392億円)やネットオークション(2018年市場規模10,133億円)を使ったCtoC市場も拡大。このようにインターネットの普及に伴い、消費者の購買行動にも大きな変化が起こっています。

従来のコスト構造を前提としたビジネスモデルでは存続が困難に

個人、ビジネス問わず、デジタル化が進み、購買行動が変わったことで、従来のビジネスモデルのままでは生き残っていくことが困難になっています。すでにアメリカでは、マーケティングも含めデジタル化を進めた企業の市場参入により、デジタル化が遅れている企業が市場から退出を余儀なくされているケースが増えています。NetflixやAmazon、Huluといったインターネット動画配信サービスの台頭により、2010年に倒産手続きを申請した大手レンタルビデオチェーンの「ブロックバスター」やネット通販により2018年に倒産手続きを申請した大手百貨店の「シアーズ」などがその代表的な例で、今後、日本においても同様の傾向が出ることは確実です。

こうした背景があり、日本においても、デジタルマーケティング、そしてDXが大きく注目を浴びているのです。

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デジタルマーケティングの必要性を実感し、まずはDXへの取り組みをはじめようと考えたとき、こうした専門的な企業へサポートを依頼することも成功への最適解だといえるでしょう。



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