やがてくるPBX老朽化を踏まえて「これからの6年」を考える

やがてくるPBX老朽化を踏まえて「これからの6年」を考える (2021年11月12日公開)

オフィスの電話利用に必要なPBX(Private Branch Exchange)は、一般的に耐用年数が6年と言われています。
PBXが老朽化して交換が必要になったとき、「これからの6年」を考慮したうえで検討しなくてはいけません。

2020年からのコロナ禍によって、働き方やオフィスのあり方は激変しました。
今後、同じような緊急事態が起こった場合を考えると、これまでの6年と同じ運用をこれからの6年も続けていいのでしょうか?
今回のブログでは、PBXが老朽化して交換を検討し始めるタイミングで考えなくてはいけないことをご紹介します。

目次

高まる「ハイブリッドワーク」の需要

国土交通省が2021年3月に実施した調査によると、テレワーク実施者にコロナ禍収束後にも継続したいか調査したところ、81.5%が継続を希望していることがわかりました。

2021年9月ごろから新規感染者数が減少傾向となり、オフィス利用はコロナ禍以前に戻りつつありますが、一方でテレワークの継続意向は強くあります。
そのため、今後はテレワークと出社を組み合わせた「ハイブリッドワーク」が主流になっていくことが予想されます。

情報共有や連携の格差に注意する必要がある

2021年3月に実施したHR総研の調査における「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になると思うか」の項目では「大いにそう思う」と69%が回答し、その内容としては「迅速な情報共有」「業務中の気軽な相談・質問」が上位でした。
また、テレワーク実施社員とのコミュニケーション状況に関する調査では、1,001名以上の企業で、46%が支障があると感じています。
「迅速な情報共有」「部門間・事業所間の連携」「業務中の気軽な相談・質問」がしにくい環境では、コミュニケーションに支障があると感じやすい傾向があることが分かります。

コミュニケーションに支障があると感じやすい

このように、ハイブリッドワークでは、社員がオフィスや自宅などさまざまな場所で業務をするため、コミュニケーションに関する課題が残ります。
特に、出社している社員どうしと、テレワーク社員と出社している社員間では、対面と遠隔による物理的なコミュニケーションの違いによって、情報共有や連携の格差が生まれやすくなるので注意が必要です。

電話を活用して円滑なコミュニケーションを

普段の業務で、気軽な相談はどのようにしますか?
連絡手段としてメールやチャットは確かに手軽ですが、相手が確認して回答するまで待ち時間が発生します。Web会議は、事前に時間を設ける必要があり、同様に開始時間まで待たなくてはいけないこともあります。
電話の場合、相手とすぐに会話することができ、メールやチャットでは多くのやり取りが発生する相談も、数分で解決することができます。 いつでもどこでもコミュニケーションできるようにするためには、電話がカギとなります。

ユースケースはダウンロード資料で

オフィスの電話利用に必要なPBX(Private Branch Exchange)には、主に「オンプレミス型PBX」と「クラウドPBX」2種類の運用方法があります。
従来のオンプレミス型PBXでは、固定電話しか利用できずテレワークを実施している社員との電話によるコミュニケーションは取れません。一方で、クラウドPBXはスマートフォンや従来型携帯電話で内線を使うことができ、場所にとらわれずコミュニケーションが可能です。
オフィス出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークや、災害などの緊急時のことを考慮すると、「これからの6年」にはクラウドPBXがおススメです。

具体的にどのような課題を解決できるのでしょうか?
ユースケースをまとめた資料は以下からダウンロードいただけます。ぜひご覧ください。

(文:岡田)