ソフトバンクの災害に対する取り組み

日本は、自然災害多発国です。地震や津波、台風、豪雨、豪雪など、多様な自然災害が全国各地で発生しており、毎年のように私たちの暮らしや社会・経済活動に大きな影響を及ぼしています。また、近年は線状降水帯による記録的な大雨や大型台風など、災害の激甚化・頻発化が指摘されており、社会全体で防災への取り組みを強化することが必要となっています。
災害発生時には、人々の安全を守るための正確で迅速な情報共有が不可欠です。家族や大切な人との安否確認、避難情報や気象情報の取得、自治体や医療機関、消防・警察などの防災関係機関による連携・救助活動など、あらゆる場面で通信は社会を支える重要なライフラインとして機能します。そのため、災害時には「ネットワークがつながり続けること」が強く求められています。

ソフトバンクは、こうした社会的責任を果たすため、通信設備の耐災害性向上やネットワークの冗長化、停電対策の強化、移動基地局や衛星通信を活用した復旧機材の整備など、さまざまな災害対策を推進しています。また、近年はHAPS（高高度プラットフォーム）などの非地上系ネットワーク（NTN）の次世代通信技術の活用も視野に入れ、通信インフラのさらなる強靭化とレジリエンス向上に取り組んでいます。

これからも、災害時においても安心してご利用いただける通信サービスを提供し、社会の安心・安全を支える通信事業者として、災害への取り組みを進めてまいります。