リモートワーク（在宅勤務）を想定した環境整備

リモートワーク（在宅勤務）は、目の前に同僚、上司部下、取引先、関係者がいない状況で業務をこなさなければなりません。Web会議（ビデオ会議）、メッセージチャット、グループチャット、メール、ファイルストレージ、などを使ったオンライン上のコミュニケーションが不可欠です。さらにリモートワークでは、緊急時に従業員の安否を確認する手段としても「通話・通信」は重要な役割を果たします。2020年、政府の緊急事態宣言を受けて急遽リモートワークを始めた企業の中には、通話・通信環境が十分に揃っていないために「コミュニケーション不足」「生産性低下」「仕事がやりにくい（できない）」という問題が発生しました。

業務利用で頻繁に通話しなければならないのに、“通話し放題”サービスのような定額オプションが契約されていなければ通話料が増大してしまいます。従業員が申告した通信費を企業が全額負担する場合、想定していた予算を超えてしまうことが心配されます。

通話明細から仕事とプライベートの利用を区別して清算する方法では、申請件数が増えたときに明細書確認や支払業務などの作業に追われてしまいます。一定額を支給する方法や上限金額を決めて支給する方法がありますが、在宅勤務が続きスマートフォンの利用が増えれば支給額不足が深刻な問題となるでしょう。

性能不足の機種を使ってストレスを抱えながらの作業は、生産性を下げるばかりです。新しく性能十分なスマートフォンを従業員に貸与することで、リモートワークをスムーズに実施できます。法人契約したスマートフォンなら通話料を予算通りに管理することができ、従業員による費用の立替やその精算手続きに苦労する必要はなくなります。

個人の携帯電話は、会社が認めていないアプリがインストールされていたり、画面ロックや紛失時の捜索機能が有効になっているかが把握できず、使用方法を管理できないことが課題です。また個人の電話番号が取引先に通知されることでプライバシーの心配も懸念されます。

法人契約のスマートフォンを一元管理・運用できるMDMサービス(Mobile Device Management)があり、端末の設定状況やアプリのインストール状況などを遠隔から確認できます。盗難・紛失された際には、端末ロックやデータ削除といったリモート制御で情報流出を未然に防ぐことが可能です。

新型コロナウィルスの感染拡大により、企業の働き方は一変しました。在宅でのリモートワークに切り替えた企業も多く、消費者の購買行動の変化を受けて販売活動やサービス提供方法においてもオンラインの活用が進みました。この大きな転換期に生産性を落とさないためにも、通信環境も含め、働く環境を見直していただければと思います。ソフトバンクでは多くの企業に新しい働き方の提案を行っており、課題別に必要なソリューションやクラウドサービスもご提供できます。ご質問・ご相談等ございましたらお気軽にお問い合わせください。