ソフトバンクまとめて支払い

ソフトバンクまとめて支払いとは

スマートフォンやパソコンなどで購入したデジタルコンテンツやショッピングなどの代金、App Store、Apple Music、iTunes Store や、Google Play 上のアプリケーションなどの購入分を、月々の携帯電話のご利用料金とまとめてお支払いいただける決済サービスです。
スマートフォンをお持ちのお客さまは、音楽・動画などのデジタルコンテンツやSNS・ゲームなどのアイテム購入、ショッピングサイトでの商品購入、その他各種サービスのお申し込みなども、とってもかんたん、便利、そして安心してご利用いただけます。

LINEMOをご利用のお客さま

LINEMOをご利用のお客さまも「ソフトバンクまとめて支払い」をご利用いただけます。

各サービスでのご利用方法

App Store など利用時にまとめて支払い

Google Play利用時にまとめて支払い

デジタルコンテンツ、ショッピングなど利用時にまとめて支払い

Amazon利用時にまとめて支払い

チャージPASS（電子プリペイドサービス）を利用する

利用料金

月額利用料	無料
お申し込み	不要

利用可能額

お客さまが「ソフトバンクまとめて支払い」を利用いただくに当たり、1か月間当たり^※1の利用可能額を設定しております。
利用可能額の範囲内で、お客さまのご契約内容・ご利用状況などにより、当社にて利用可能額を設定いたします。

使用者年齢^※2	利用可能額
満12歳未満	最大2,000円／月
満20歳未満	最大20,000円／月
満20歳以上	最大100,000円／月

※1
1ヵ月間とは、毎月の携帯電話料金の起算日・締切日と同一です。
請求スケジュールを確認する
※2
使用者年齢とは、ご契約時に「使用者情報」としてご登録いただいた生年月日の情報を指します。

携帯電話料金を支払期日までにお支払いいただけなかった場合、翌請求月開始日より最大8日間、「ソフトバンクまとめて支払い」がご利用いただけなくなる場合があります（支払期日後にお支払いいただいた場合でも、翌請求月開始日より最大8日間ご利用を制限させていただきます）。
利用可能額は予告なく増減する場合があります。
使用者情報のご登録がない場合の利用可能額は、満20歳未満の扱いとなります。
法人契約の場合、使用者年齢は満20歳以上の扱いとなります。
利用可能額が減額となった場合、ご購入いただいた定期購入（継続課金、月額・年額課金）分は自動解除となる場合があります。
上記の内容は予告なく変更となる場合があります。

使いすぎ防止機能

お客さま任意のパスワード（使いすぎ防止パスワード^※3）で、「ソフトバンクまとめて支払い」のご利用をコントロールすることができます。お子さまがケータイをご利用の場合も保護者の方があらかじめ設定することができ、安心してケータイをご利用いただけます。

利用額を変更	利用可能額を、当社が設定した利用可能額の範囲内で変更する機能があります。
利用制限	利用を制限（ロック）する機能があります。

※3
利用可能額の設定やご利用制限設定の際に必要な、お客さまご自身でご登録いただくパスワードです。使いすぎ防止パスワードのご登録・変更はMy SoftBankから可能です（ソフトバンク法人契約のお客さまは、管理者が法人コンシェルサイトでご確認ください）。

利用可能額やご利用制限を設定する以前に、月額サービスなどに登録された場合は自動で解除されない場合があります。

My SoftBank / My Y!mobile /
My Menuでの設定・確認

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My Y!mobileとは？

My Y!mobileをご利用のお客さまは「ワイモバイルまとめて支払い」をご利用いただけます。
詳細はワイモバイルまとめて支払いをご確認ください。

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注意事項

本サービスを利用して購入されたデジタルコンテンツや商品などについて、ソフトバンクは一切の責任を負いませんので、あらかじめご了承ください。
ご購入代金については、ソフトバンクとご契約の請求先契約者にお支払いいただきますので、請求先契約者の同意を得た上で本サービスをご利用ください。
本サービスのご利用に当たり、SBペイメントサービス株式会社に各種取引の与信判断および与信後の管理の目的のため、お客さまおよび請求先契約者の契約情報を開示します。
以下の場合、ソフトバンクまとめて支払いがご利用いただけない場合があります。
- 当社からのご請求（携帯電話料金を含みますがこれに限定されません）について、期限内のお支払いが確認できない（支払いが滞るおそれがある場合も含みます）、または滞納による利用停止状態の場合
- 購入代金の合計額が月の利用可能額に達している場合
- ご利用制限を設定している場合
- 上記のほか当社の事業活動に影響を与えると判断した場合