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「PayPay」を使って食堂の混雑解消へ。開成高校の生徒が食券を事前購入できるウェブアプリを開発

「PayPay」を使って食堂の混雑解消へ。開成高校の生徒が食券を事前購入できるウェブアプリを開発

2024年8月26日、PayPay株式会社は、東京都荒川区にある学校法人 私立開成学園(以下、開成高校)の食堂のモバイル注文ウェブアプリ「学食ネット」における、「PayPay」の導入を発表しました。本アプリは、在籍する2人の生徒が、食堂の食券購入時の課題を解決するために自ら企画を提案し、アプリの開発までを行っています。「学食ネット」のアプリについて、制作を手掛けた生徒2人が説明会に登壇し発表しました。

食堂の食券購入の列を無くしたい。生徒主導でモバイル注文ウェブアプリが誕生

食堂の食券購入の列を無くしたい。生徒主導でモバイル注文ウェブアプリが誕生

在校生徒数が2,000人を超える中高一貫校で、昼食時に多くの生徒が食堂を利用しています。昼食を購入するのに食券が必要で、設置されている2台の食券機にはいつも行列が絶えず、食事をする時間が限られてしまうなどの課題がありました。その課題を解決しようと立ち上がったのが、同校でコンピューター部に所属する高校3年生の秋山弘幸さんと高校2年生の周詩喬さん。食堂の混雑緩和につなげたいという思いから、いつでも好きな時間に食券を購入でき、注文から「PayPay」での決済までをオンラインで完結できるモバイル注文ウェブアプリ「学食ネット」の開発を行いました。

約6割の生徒が食券機の列の長さを理由に利用を断念

企画背景について説明した秋山さんは、食券機の列は昼休みだけでなく、授業の合間の休み時間にも行列ができていると言います。現状の課題把握のため2人は、食堂利用や「PayPay」決済に関するアンケートを生徒に向けて実施。その結果、約6割の生徒が、食券機の待ち時間が長いという理由で利用を断念した経験があるという回答に。さらに、待ち時間で限られた休み時間が割かれてしまい、食べる時間が足りずに急いで食事をしてしまった経験がある生徒が半数以上いることも分かりました。

生徒向けに実施した学食の利用実態アンケート結果

生徒向けに実施した学食の利用実態アンケート結果

複数あるキャッシュレス決済サービスを検討する中で実施したアンケートでは、回答者の約7割が「PayPay」を利用。未利用者の中でも約4割が、食券アプリの導入を機に「PayPay」を利用したい意向も見られました。主にアプリ開発を担当した周さんは、こうした生徒の利用実態や意向から「PayPay」を採用するのが最適と考え、「PayPay」が開発者向けに公開している「Open Payment API」を活用してアプリの開発を行ったと説明しました。

生徒向けに実施したPayPayの利用実態アンケート結果

生徒向けに実施した「PayPay」の利用実態アンケート結果

メニューを確認しながら好きなタイミングでアプリで食券を購入

「学食ネット」アプリからの注文方法はとてもシンプル。アプリを開いて好きなメニューを選択し、決済方法から「PayPay」をタップ、「PayPay」の画面に遷移したら支払いをすれば購入が完了。アプリでは日替わりメニューの内容も確認できたり、売り切れなどの在庫情報も確認することができます。食券を購入した後は、食堂でアプリ内の電子食券を提示して料理を受け取ります。

「学食ネット」アプリから食券をPayPayで購入(8月26日時点)

「学食ネット」アプリから食券をPayPayで購入(8月26日時点)

「学食ネット」アプリから食券をPayPayで購入(8月26日時点)

「学食ネット」アプリから食券を「PayPay」で購入(8月26日時点)

事前に行われたアプリの実証実験では、参加した同級生から、「アプリだとゆっくりメニューを確認して決められる」や「PayPayでお小遣いをもらっているので支払いしやすい」などの好意的な意見や感想が寄せられたそう。開発にあたって周さんは、「過去に学校の運動会のウェブサイトを制作しましたが、今回初めてお金の処理を含むプログラムを作成しました。バグやエラーは許されないので、例外処理などの実装に苦労しましたが、とても新鮮な経験となりました」とコメント。秋山さんは、「今後はメニューごとのアレルギー表示や、食堂の混雑状況や待ち時間などの機能も追加していきたい。アプリの効果が確認できれば他の学校にも導入していきたい」と展望を語りました。

開成高校に通う3年生の秋山弘幸さん(左)、2年生の周詩喬さん(右)

開成高校に通う3年生の秋山弘幸さん(左)、2年生の周詩喬さん(右)

「PayPay × 学校」で次なるキャッシュレス価値の提供へ

PayPay株式会社 執行役員 エンタープライズ営業第1本部 本部長 高木寛人は、国内スマホ保有人口に占める「PayPay」登録者の割合について、10代は、まだまだ大きなポテンシャルがあるとし、「10年後、20年後の日本経済を担っていく10代を中心とした若年層への『PayPay』の浸透は、中長期的な戦略をしていく上で非常に重要でより一層力を入れていきたい」と強調。ユーザーの成長に伴って利用サービスを拡大させていきたいと期待を述べました。

「PayPay × 学校」で次なるキャッシュレス価値の提供へ

学校向けに行っている取り組みでは、昨年、学園祭で「PayPay」によるキャッシュレス決済の導入を支援する「キャッシュレス学園祭」を約20の学校で実施、今年はさらに増加見込みにあると共有しました。全国の高校で必修化された金融教育にも、グループのPayPay証券による「お金との関わり方」が学べる出張授業などを推進しサポートしていくと語りました。また、今回の開成高校での取り組みについて、「学生自らが課題提起し、課題解決のために学校や食堂運営事業会社を巻き込みながら自主的に推進された非常に頼もしい事例です。技術面など、われわれにできることは全面的にバックアップさせてもらった」と説明し、「PayPay」がターゲットとする若年層向けの取り組みを今後も継続的に続けていきたいと姿勢を示しました。

(掲載日:2024年9月5日)
文:ソフトバンクニュース編集部