2026年7月28日に発生した令和8年熊本地震。被災地では、通信や電気の復旧が進む一方、断水が続く地域もあり、水や衛生環境の確保が課題となっています。こうした中、WOTA株式会社は、水循環型シャワー「WOTA BOX」や水循環型手洗いスタンド「WOSH」を活用し、避難所や医療施設などで入浴・手洗い環境を提供しています。
ソフトバンクは協力企業として、設備の設置や日々の運用などをサポート。今回は、その支援の現場と、社内公募で被災地に入った社員の活動を紹介します。
水循環設備で支える入浴・手洗い環境
水循環技術を活用した分散型水インフラの開発・提供を手掛けるWOTAは、災害時の生活用水支援を行うJWAD（Japan Water Association for Disaster）を通じて、全国の自治体などから水循環型の設備を集め、熊本県内の避難所や医療・福祉施設などへの配備を進めています。
活用されているのが、水循環型シャワー「WOTA BOX」と、水循環型手洗いスタンド「WOSH」です。上下水道が使えない環境でも、水を循環させながら利用できる仕組みで、被災地での入浴や手洗いを支えています。
WOTAとソフトバンクは分散型水供給システムの社会実装に向けて連携しており、今回の熊本地震では、ソフトバンクも協力企業として現地での支援に参加しています。
設置から清掃、案内まで。設備を使い続けるための支援
ソフトバンクは、WOTA BOXなどの設置・撤去に加え、フィルターや備品の交換、設備の清掃、利用者の案内・誘導など、日々の運用を支援しています。また、設備を継続して利用できるよう、自治体や避難所の関係者への使い方の説明なども行っています。
こうした一つひとつの作業を積み重ねることで、水循環設備を現地で「使い続けられる」環境を支えています。
公募で集まった全国の社員が被災地へ
地震発生後ソフトバンクではまず関係部署の40名を超える社員が現地に入り、WOTAと連携しながら支援を開始しました。その後、現地での支援を継続するため、支援活動に参加する社員を、所属部門を問わず社内で公募しました。
参加する社員は業務出張として被災地へ派遣され、移動日を含む5日間の日程で活動します。8月16日に熊本県へ入り、翌17日から活動を開始。首都圏だけでなく、宮城・大阪・福岡など全国各地から社員が参加しています。
その一人が、モバイルネットワーク本部 移行推進室 移行推進部の片石洋子です。
片石が今回の公募を知って思い出したのは、2011年の東日本大震災でした。当時は子どもが小さく、同僚が復興ボランティアに参加する中、自身は参加できませんでした。
片石
「東日本大震災のときに感じた助け合いに、いつか何かの形で恩返しができればと思っていました。子どもたちも成長し、今回は家庭や仕事の調整もできるタイミングだったので、応募しました」
現地では、貯水タンクの水の入れ替えや備品管理、設備の状態確認などを担当。熊本市内では日常が戻りつつある一方、少し離れた地域では避難生活が続いている様子を目にし、水というインフラの重要性を改めて感じたといいます。
片石
「蛇口をひねれば水が出ることが、当たり前ではないのだと実感しました。被災地を実際に訪れたことで、『明日は我が身』ということを自分事として考えるようになりました。今回の経験を、これからの備えにも生かしていきたいです」
水循環設備を被災地で活用し続けるためには、設備そのものだけでなく、現地での運用や引き継ぎを支える人の力も欠かせません。設置や点検、清掃、備品管理、利用者への案内、そして現地への引き継ぎ。一つひとつの作業が積み重なることで、水循環設備を継続して利用できる環境がつくられています。
ソフトバンクも協力企業として、WOTAや関係企業・団体と連携しながら、その一端を担っています。
（掲載日：2026年9月7日）
文：ソフトバンクニュース編集部
