社員の健康は会社の成長の原動力。徹底分析で課題改善へ。ソフトバンクが2年連続で「健康経営銘柄」に選定

2024年3月12日に開催された「健康経営アワード2024」にソフトバンク株式会社執行役員コーポレート統括人事本部長を務める源田泰之が出席し、プレゼンターを務めた青山学院大学駅伝部の原監督から認定の盾を授与されました。

健康経営のリーディングカンパニーとして、引き続き全社一丸で健康を推進

経済産業省が行う「令和5年度健康経営度調査」の回答結果などをもとに、健康経営優良法人の大規模法人部門における申請法人上位500位以内の上場企業から選ばれる「健康経営銘柄2024」に、ソフトバンク株式会社が選定されました。「健康経営銘柄」に選定されたのは2年連続、また「健康経営優良法人（大規模法人部門～ホワイト500～）」への認定は今回で6年連続となります。

「健康経営全体を可視化した『健康経営戦略マップ』を策定し、各種健康数値の目標を設定しています。実績データを見ながら健康課題の改善施策を行ったり、社員が自発的にそれらを活用し、健康維持・増進に取り組む状態を目指して活動を続けてきたことが、2年連続の選定につながり大変うれしく思います。
社員の健康は、会社の成長の原動力であり、今後健康経営のリーディングカンパニーとして社会にも貢献できるよう、全社一丸となって推進していきます」

「健康経営銘柄」とは

経済産業省と東京証券取引所が共同し、従業員などの健康管理を経営的な視点で考え戦略的に取り組む上場企業を「健康経営銘柄」として選定するものです。長期的な視点から、企業価値の向上を重視する投資家に対し魅力ある企業として紹介することで、企業による健康経営への取り組みの促進を目指しています。今回の「健康経営銘柄2024」では、健康経営度調査に参加した3,523社の中から、27業種53社が選定されました。

健康診断や意識調査の結果を徹底分析し、社員の健康課題改善へ

ソフトバンクでは、2018年の「健康経営宣言」制定以降、Well-being推進室をはじめとした推進体制を整備。「社員一人一人が心身共に健康で、常に活力あふれた集団であること」が、会社の成長や個人のWell-beingにとって大事な基盤だと考え、社員が自発的に健康増進活動に取り組んでいる状態を目指し、健康経営を推進しています。

定期健康診断や毎年実施している「健康意識調査」の結果をかけあわせて分析を行った結果、在宅勤務の増加に伴い従業員の活動量が減少していることが分かりました。そこでヘルスケアアプリ「HELPO」を活用したウォーキングイベントを年2回開催し、運動の習慣化を促進しています。

また、睡眠課題のある従業員は、プレゼンティーイズム（健康問題が理由で生産性が低下している状態）や肥満の割合も高いことが分かりました。そこで毎年10月に実施している「こころとカラダの健康月間」では、2023年度のテーマを「睡眠」としてセミナーなどのさまざまな取り組みを実施した結果、「睡眠で休養がとれている」と回答した人がイベント実施前に比べ20％向上しました。