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落下の衝撃や熱が原因に!? バッテリー火災を防ぐ、正しいモバイルバッテリーの使い方

落下の衝撃や熱が原因に!? バッテリー火災を防ぐ、正しいモバイルバッテリーの使い方

テレビやネットのニュースで、モバイルバッテリーに起因する火災が発生したという報道を見かけたことはありませんか? 中には電車や航空機の中で発火するケースもあり、バッテリー火災の件数が増えています。安心・安全に使用するために知っておくべきことを解説します。

衝撃や熱が発火につながる可能性も

モバイルバッテリーやスマホにはリチウムイオン電池という電池が使用されています。内蔵されているため、状態が分かりにくいものの、実は非常にデリケートな部品。落としたり、ぶつけたりするなど、外部から強い衝撃などが加わると、電池の内部でショートが起こることも。「表面に目立った破損がないから大丈夫」と思って使用を続けていると、発煙・発火につながる可能性があります。

また、リチウムイオン電池は衝撃だけではなく、高温にも弱いため、温度が上がると膨張や発火の原因に。特に、夏場の車内や屋外などの温度が上がりやすい環境では、長時間放置することは避けて保管・使用するようにしましょう。

高速バスや飛行機に乗るときには持ち込みルールを確認

バッテリー火災は、高速バスや飛行機などの公共交通機関でも発生しており、大きな事故を防ぐためには持ち込みのルールを守ることが大切です。多くの高速バス・夜行バスの会社では、モバイルバッテリーはトランクルームには入れず、手荷物として手元で管理するよう呼びかけています。

また、飛行機では、リチウムイオン電池を内蔵したバッテリー類の荷物の預入れが禁止されており、機内持ち込み手荷物としても容量が160Wh以下であることが航空法で定められています。さらには、持ち込む際には短絡(ショート)防止のための措置も必要です。端子が鍵や小銭などの金属製品などと接触しないよう、絶縁テープや専用ポーチ、保護ケースなどで端子を保護することが推奨されています。

飛行機への持ち込みルール

さらに2025年7月から、国土交通省は旅客機内の手荷物棚にモバイルバッテリーを収納しないよう国内の航空各社に要請。手元で保管し、スマホへの充電やモバイルバッテリーへの充電は、常に確認できる状態で行うよう呼びかけています。

飛行機への持ち込みルール

国や会社によって、安全性の観点から独自のより厳しいルールを設けている場合があります。持ち込む際には、利用する会社のルールを確認しておきましょう。

バッテリー火災のリスクを減らすための日常でのポイント

交通機関での移動時に限らず、バッテリーからの出火は、ケガや大きな火災につながる可能性があります。スマホやモバイルバッテリーは普段から使い慣れている分、急な発火を想定しにくく、火災が発生してから「知らなかった」では済まないケースも。そのため、日頃からバッテリー火災のリスクを軽減するための意識をしておくことが大切です。

充電はなるべく起きているときに行う

充電に時間がかかるモバイルバッテリーや常に手元にあるスマホは、寝ている間に充電をしがちですが、寝ていると充電中に発熱や異常が起きた場合に、すぐに気づいて対処することができません。なるべく起きている時に充電をするようにしましょう。

就寝中の充電

購入したメーカーのリコール品の情報をチェックしておく

リコール品とは、製品に欠陥や不具合が見つかり、メーカーが無償で交換・回収を行っている製品のこと。バッテリー製品の場合、発熱・発煙・発火などの事故が実際に発生したり、その恐れがあると判断された場合にリコールが発表されます。自分が使っている製品が対象になっていないか、メーカー公式サイトやニュースで定期的に確認し、該当していた場合はすぐに使用を中止し、指示に従って交換や回収を依頼しましょう。

リコール情報サイト(消費者庁)

不要になった場合は正しい方法で処分

スマホやモバイルバッテリーなどが一般ごみと一緒に捨てられ、ごみ収集車やごみ処理施設での火災が増えています。リチウムイオン電池は、圧迫されると発火する危険性があるため、プラスチックごみとして出すことはできません。リチウムイオン電池を内蔵した製品を処分するときには、自治体のホームページやメーカーなどで回収の情報を確認するようにしましょう。

環境省では、リチウムイオン電池等の使用中、あるいは廃棄時における火災防止を啓発するために、「リチウムイオン電池による火災防止強化キャンペーン」を2025年9月から12月にかけて行っています。

環境省キャラクター

リチウムイオン電池による火災防止強化
キャンペーンを詳しく見る


ソフトバンク、ドコモ、KDDI、楽天モバイルは本キャンペーンに賛同、LiBパートナーに参加し、スマートフォンを安心・安全にご利用いただくために情報を発信しています。

(掲載日:2025年12月12日)
文:ソフトバンクニュース編集部