Society 5.0やカーボンニュートラル、デジタル田園都市国家構想などの持続可能な未来社会像実現を目指した「広島大学スマートシティ共創コンソーシアム」の設立セレモニーが、2023年2月15日に開催されました。
本コンソーシアムには、国立大学法人広島大学、東広島市と、民間企業からソフトバンク、住友商事株式会社、株式会社フジタ、三井住友信託銀行株式会社、中国電力株式会社、復建調査設計株式会社、ダイキン工業株式会社、株式会社サタケ、日産自動車株式会社、株式会社イズミの10社が参画しています。
民間企業の持つノウハウと経営資源、行政機関のコミットメントを融合しながら、広島大学のメインキャンパスである東広島キャンパスを活用し、スマートキャンパス・スマートシティづくりに取り組むとともに、その成果を周辺地域にも広げていくことで、さらなるイノベーションの創出に貢献していきます。
本コンソーシアムにおいて、ソフトバンクはグループ会社が保有するテクノロジーやサービスも活用して、データ連携基盤を活用したキャンパス内外でのMaaSや、留学生や住民のための多言語コミュニケーションが可能なシステムの提供などに取り組むとともに、それらのサービス同士が連携する仕組みの早期構築を目指します。
今回の設立に関する詳細は、以下のお知らせをご覧ください。
- 「広島大学スマートシティ共創コンソーシアム」を設立 記念講演およびセレモニーを開催（2023年2月15日、ソフトバンク株式会社）
ソフトバンクのサステナビリティ
今回紹介した内容は、「DXによる社会・産業の構築」に貢献することで、SDGsの目標「1、2、3、8、9、11、17」の達成と社会課題解決を目指す取り組みの一つです。
（掲載日：2023年2月21日）
文：ソフトバンクニュース編集部
