NTTグループ（日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、株式会社NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ株式会社）、KDDI株式会社、ソフトバンク株式会社、楽天モバイル株式会社は、大規模災害発生時におけるネットワークの早期復旧に向けて、2025年1月28日に給油拠点の共同利用訓練を実施しました。訓練の様子を紹介します。
大規模災害時のネットワーク復旧に欠かせない移動基地局車への給油方法などを確認
NTTグループ（日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、株式会社NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ株式会社）、KDDI株式会社、ソフトバンク株式会社、楽天モバイル株式会社は、令和6年能登半島地震で得た経験を生かし、大規模災害発生時におけるネットワークのさらなる早期復旧を目的とした、通信事業者間の新たな協力体制を構築。各社のアセットの共同利用や船舶の活用、モバイル通信事業者と固定通信事業者の連携強化を行うというもので、2024年12月1日に共同で運用を開始しました。
本体制に基づいて、大規模災害時に各社が立ち上げる仮設給油拠点を通信各社で共同利用できるようにするための合同訓練が、2025年1月28日に神奈川県平塚市で行われ、各通信事業者の担当者が参加しました。
災害発生時に特定のエリアで通信が途絶えた際は、送電が止まった基地局に可搬型発電機を設置して電力を供給したり、移動基地局車を設置して電波を発射するなど、現地での迅速な復旧作業が求められます。ですが、これらを継続的に稼働させるためには、燃料となる給油作業が欠かせません。訓練では、楽天モバイルが開設した仮設給油拠点を各社が共同利用する想定のもと実施され、仮設給油拠点の設置やその利用方法について各社が確認を行いました。
また、移動基地局車など軽油を必要とする車両への給油作業では、軽油を積載したタンクローリーから各社の移動基地局車に実際に給油する際の手順も確認しました。
合同訓練に参加した、ソフトバンク エリア建設本部 ネットワーク推進部 担当部長の川上隆久は「通信事業者8社が参加した初の訓練では、各社と現場レベルでさまざまな情報を交換・共有する貴重な機会となりました。災害時の給油作業について、大まかな流れは事前に把握していたものの、実際にどういうルートで仮設給油所に向かうべきか、移動基地局車をどこに停車させるかなど、細かいところまで確認することができました。今回の訓練を通じて、実際に災害が発生した際に有効に生かせると思います」と振り返りました。また、同じく訓練に参加した、ネットワーク運用本部 災害対策室 室長の杉本篤史は「これまでにも、自治体や海上保安庁との訓練に通信事業者が参加することはありましたが、今回の訓練は固定通信事業者と携帯電話事業者が合同で実施する初めての取り組みとなりました。訓練を通じて、各社との関係性を築けたことは大きな成果の一つです」とコメントしました。
訓練に参加したソフトバンク担当者。左から、川上隆久、杉本篤史、岡崎竜也
今後も各社は通信事業者間の協力体制を強化し、災害時のネットワークの早期復旧に向けて取り組んでいきます。今回の共同訓練の様子は、動画でもご覧いただけます。
大規模災害発生時におけるネットワークの早期復旧に向けて給油拠点の共同利用訓練を実施（2025年1月28日、ソフトバンク株式会社）
（掲載日：2025年3月10日）
文：ソフトバンクニュース編集部
「つなぐ×かえる」プロジェクト
ソフトバンクは、災害時のネットワークの早期復旧に向けて、災害対策をはじめさまざまな場面で、通信事業者間の協力を行い、持続可能な社会の実現に努めていきます。
