東京科学大学とソフトバンクが共同開発しているドローンやWi-Fiを活用した遭難者の位置特定システム。2025年11月27日、東京科学大学 工学院 特任教授 兼 ソフトバンク株式会社 基盤技術研究室 フェロー 藤井輝也氏が責任者を務める研究の説明会とデモンストレーションが千葉県市原市で開催され、遭難者や捜索者の通信キャリアに依存せず遭難者の位置を特定できる新しい仕組みについて説明しました。
東京科学大学 工学院
藤井 輝也（ふじい・てるや） 特任教授
ソフトバンクとの共同研究講座（移動通信ネットワーク共同研究講座）として設立した東京科学大学 工学院 電気電子系に属する「藤井・太田 研究室」の特任教授として、Beyond 5G／ 6G、ドローン無線中継、三次元空間電波伝搬を主なテーマとして、無線通信に関して幅広く研究している。
通信キャリアを問わず捜索可能に。新・遭難者位置特定システム
東京科学大学とソフトバンクは、雪山や山岳地帯で遭難した人の位置を把握するため、ドローンに携帯無線中継装置を搭載し、位置情報を取得するシステムの研究開発を続けてきました。しかし、この従来方式には大きく2つの課題がありました。
1つ目は通信事業者に依存してしまう点です。使用できる周波数帯がソフトバンク回線に限定されていたため、他の通信事業者を利用している遭難者の位置情報は取得できませんでした。2つ目は無線設備を上空で運用する際の安全性や技術要件を定める電波法関係審査基準の規制です。電波法関係審査基準により、携帯無線中継装置を搭載したドローンは有線で係留しながら運用する必要があり、広い範囲を飛び回れず、捜索現場で求められる柔軟な捜索には対応できませんでした。
藤井氏 「こうした課題を解決するため、新しいアプローチとしてWi-Fiを活用する方式へ切り替えました。Wi-Fiは通信キャリアに依存せず、このたび利用する2.4GHz帯は上空での利用も認められているため、従来の制約を乗り越えることができます」
藤井氏 「また、より強い電波を放射できる高利得の指向性アンテナをドローンに搭載することで、1回の飛行で3～4キロメートルの広範囲にわたってカバーできるようになりました」
“音声中継型” 機能で、スマホを持たない遭難者の捜索も可能に
今回、ドローンにマイクやスピーカーを搭載することで遭難者への呼びかけや遭難者の声を拾うなど、双方向のコミュニケーションが可能になりました。
藤井氏 「捜索関係者から『スマホを持っていない人にも対応できないか』という声が寄せられたことがこの機能を開発したきっかけです。大型のドローンは特に回転翼による騒音が大きく、真下には強い下降風も発生するため、ドローン本体にマイクを設置すると地上にいる遭難者の声をマイクで全く拾えませんでした。そこで、ドローンに搭載したケーブル（ウインチ）により、マイクとスピーカーを最大80メートル降下させるシステムを採用しました。ドローン本体とマイクの距離を取ることで騒音の影響が抑えられ、呼びかけがより明瞭に届き、遭難者の声を拾いやすくなることが確認されています」
この音声中継は、現地だけでなく遠隔からも呼びかけが可能です。これにより子どもの遭難時には遠隔地にいる親が直接呼びかけを行うことが可能で、心理的な安心感にもつながります。また、聞き取りやすさを高めるためAI音声変換を導入し、例えば「女性の高い声」に自動変換できるようになっています。
ソフトバンクと東京科学大学は、「ドローンWi-Fi無線中継システムを用いた遭難者捜索支援システム」と「Wi-Fiを活用した遭難者携帯端末の位置特定システム」を統合したシステムの実用化を目指すとともに、自治体や公共機関、企業と連携し、災害対策に向けた研究などを進めていきます。
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（掲載日：2025年12月11日）
文：ソフトバンクニュース編集部
