iPhoneとビジネスチャットの活用により現場でも即座に情報を入手・共有可能に

社内のデジタル環境整備が成長における課題だった

JR東日本グループの一つとして鉄道車両や車両基地設備のメンテナンスや更新工事、製造など幅広い業務でグループを支えているJR東日本テクノロジー株式会社。同社ではIT環境の整備やさまざまなデータの利活用によって、生産性の向上、業務効率化を推進する方針を持っていました。しかし、その実現に課題を抱えていたと、代表取締役社長を務める太田氏は語ります。

「当社には、「JR東日本テクノロジー中期ビジョン2027」という中期計画があります。新幹線、在来線とも新型車両化が進み、基地設備も自動化・機械化が進みます。それらをメンテナンスし、各種工事を実施する当社の役割と責任が拡大する一方で、中期的に社員数は減少する傾向にあります。これらの状況に対応するために業務全体の見直しを進めると同時に、ITなどデジタル技術の活用によって業務をスマートに遂行できるようにすることで、生産性を向上させる方針を全社的に打ち出しています。しかし、こうした戦略もその足元において課題を抱えていました」（太田氏）

その原因は、社内のコミュニケーションにデジタルを有効活用できていなかったことにあると言います。

「当社の社員は鉄道車両や鉄道設備のメンテナンスなど、オフィス以外で勤務することも多いのですが、以前、社内で使用していた端末は主にPCと旧型の携帯電話でした。そのため、現場で必要な情報を入手・交換したり、オフィスへ報告したりできる手段が不足していたのです。これは業務効率やコミュニケーションの妨げとなります。社員どうしのエンゲージメントを弱くしてしまうだけでなく、緊急時に正確な連絡をとりづらいといった安全性の面でも問題がありました。そこで、デジタルなソリューションでこうした課題を解決し、社内のコミュニケーションの活性化・正確化を図り、業務改革の足固めとしようと考えました」（太田氏）

コミュニケーション課題を解決するために、業務に適した端末とビジネスチャットを導入

「そうした状況の中でソフトバンクさんからiPhone の提案を受けました。丁度、当時社員に配布していた旧型の携帯電話の契約期間が満了する時期だったこともあり、この機会にスマートフォンを業務に導入して、デジタル活用を推進しようと考えました。 iPhone を選んだ理由には、プライベートで使用している社員も多いため、業務で活用する際にも社員がすぐに使いこなせるだろうと推測したことがあります 」（太田氏）