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中南米の日系社会を担うリーダーたちがソフトバンク竹芝本社でスマートビルや先端技術を体験

中南米の日系社会を担うリーダーたちがソフトバンクの竹芝本社でスマートビルや先端技術を体験

2023年2月28日、外務省が主催する「Juntos!!対日理解促進交流プログラム」で招へいされた中南米13カ国からの視察団31名が、ソフトバンク株式会社の竹芝本社を訪れました。

視察団は約230万人を擁する中南米諸国の日系社会のリーダーで、2月22日に来日。7泊8日の滞在期間中、日本の文化やビジネスなどさまざまな分野の視察を行い、その経験を生かして、将来、各国の日系社会のリーダーとして、それぞれの国と日本との架け橋として活躍いただくことが期待されています。
ソフトバンクには、日本のICT分野の先進技術の視察を目的として訪れました。

Juntos!!

「Juntos!!中南米対日理解促進交流プログラム」とは

「Juntos(フントス)!!中南米対日理解促進交流プログラム」は、日本と中南米各国との間で、将来を担う人材を招へい・派遣する、日本政府(外務省)が推進する事業。人的交流を通じ、日本の政治、経済、社会、文化、歴史・外交政策等に関する対日理解の促進を図るとともに、親日派・知日派を発掘することを目的としています。https://www.mofa.go.jp/mofaj/la_c/m_ca_c/page22_002530.html

  • 「Juntos」はスペイン語およびポルトガル語で「一緒に」という意味。

水循環再生システムや農業IoTなどの先進ソリューションを視察

水循環再生システムや農業IoTなどの先進ソリューションを視察

視察団は、メキシコ、キューバ、ドミニカ共和国、ベネズエラ、コロンビア、エクアドル、ペルー、ボリビア、ブラジル、パラグアイ、ウルグアイ、アルゼンチン、チリの政府機関や日系センターの職員の他、日本語教師、農村生産者組合長、会社員、大学生など。

冒頭、視察団の受け入れを担当した渉外本部の蓬田理恵は、「ソフトバンクは通信事業者の枠を超えて、幅広い産業分野でのサービスの提供やDXに注力しています。本日は、世界の社会課題の解決に役立つような先進技術をご紹介するプログラムを組みました。今後に役立てていただければうれしいです」とあいさつしました。

始めに、社会課題の解決や環境保護に貢献する3つのソリューション「WOTA」「WitH」「e-kakashi」を手がける担当社員が、事例を交えながらプレゼン形式で紹介。

水循環再生システムや農業IoTなどの先進ソリューションを視察
水循環再生システムや農業IoTなどの先進ソリューションを視察

WOTAは、水道管や水処理施設などの水道インフラの維持や新設が困難な地域で、限られた水資源で独立して水供給ができる水循環再生システムを提供。WitHは、デバイス自身が太陽光発電することによって稼働できるゼロエミッション型のマルチモニターで、スマートフォンを接続することにより、PCのように使用可能となり、リモートワーク環境をすぐに構築できるソリューションとして注目されています。

水循環再生システムや農業IoTなどの先進ソリューションを視察
水循環再生システムや農業IoTなどの先進ソリューションを視察

e-kakashiは、農地の環境データなどをAIで分析した結果をもとに栽培における判断をサポートするサービス。既に中南米をはじめ世界各国でプロジェクトとして展開されていることも紹介され、生産量の増加や品質が向上した事例が紹介されると視察団の方々は配布された資料を興味深く確認していました。

HAPSにロボット、ソフトバンクの先端技術に興味津々!

後半は、ポルトガル語の利用者とスペイン語の利用者の2グループに分かれ、社員食堂などをめぐるオフィスツアーを実施し、ロボットのデモや、最先端テクノロジーの体験施設「EBC(Executive Briefing Center)」を見学。

アームロボットのデモを見つめる視察団
EBCではHAPSなど最新ソリューションを見学

アームロボットのデモを見つめる視察団/EBCではHAPSなど最新ソリューションを見学

ロボット開発に取り組むフロアでは、ビルのエレベーターと連携する自律走行ロボット「Cuboid」、荷物配達をする屋内型自律走行ロボット「LiDAR」など、人に代わって日常業務を担い、人手不足のサポート手段として活用が期待される3種類のロボットを見学。デモを行った社員に「開発期間は」「開発者の人数は」「気温が暑くても寒くても動くのか」など、次々に質問が寄せられました。

ポルトガル語グループの皆さん

ポルトガル語グループの皆さん

スペイン語グループの皆さん

スペイン語グループの皆さん

(掲載日:2023年3月15日)
文:ソフトバンクニュース編集部