テレワーク廃止による従業員離れを防ぐ「ハイブリッドワーク」とは

コロナ禍により半強制的に導入されたテレワークですが、感染症対策になるのはもちろん、ワークライフバランスの充実や一人で集中して行う業務の効率アップといったメリットがある一方、メンバーとのディスカッションやちょっとした会話など、新規アイデア創出に結びつくコミュニケーションには不向きであることが分かってきています。そこで最近注目されているのが「ハイブリッドワーク」です。ハイブリッドワークとは、テレワークのメリットとオフィスワークのメリットの両方を取り入れた働き方をさします。 本稿では、ハイブリッドワークが注目される理由をテレワークの視点から解説します。

テレワーク廃止は危険

2020年はテレワーク元年とも言われており、新型コロナウイルス感染症拡大の影響でテレワーク実施に踏み切った企業も多かったと思います。国土交通省の「令和2年度 テレワーク人口実態調査」によると、2020年にテレワークを実施した雇用型就業者の64.3%がテレワークに満足しており、さらに81.5%が今後もテレワークを実施したいと回答しています。

テレワーク満足度・実施意向

出典：国土交通省「令和２年度 テレワーク人口実態調査」

また、同調査ではテレワークをして良かった点として「通勤の不要、または通勤の負担が軽減された」が73.8%で１位、ついで「時間の融通が聞くので、時間を有効に使えた」が59.4%で２位、「新型コロナウイルスに感染する可能性がある中で出勤しなくても業務を行えた」が43.3%で３位となっており、コロナ禍特有の理由ではなく、時間の有効活用や通勤の負担軽減などテレワークそのものが評価されていると言えます。

テレワークを実施してよかった点（雇用型テレワーカー全体）

出典：国土交通省「令和２年度 テレワーク人口実態調査」

一方、企業はどうでしょうか。パーソル総合研究所が2021年1月に発表した「第四回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」によると、ワクチンが普及する前の2021年上期時点で「全ての従業員向けにテレワークを推進する予定だ」「一部従業員向けにテレワークを推移する予定だ」と回答した企業は34.6％だったのに対し、ワクチンが普及した後について同回答をしたのは25.5％となっており、ワクチン普及後はテレワークを継続しない企業が増えると予想されます。

ワクチン普及前後の企業のテレワーク方針

出典：パーソル総合研究所「第四回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」

つまり、企業と従業員間でテレワークに対する意向の乖離（かいり）が起きており、その結果、従業員離れを引き起こす可能性があるといえるでしょう。コロナ禍以降、テレワークの有無で応募する企業を選定する求職者も増えているといいます。テレワークを廃止することで離職者の増加と人材確保の困難な状況を招くことになりかねません。