株式会社ヤマダデンキ

リフォームの現地調査が即日で実施可能に「オンライン現場調査」の秘密に迫る

課題
オペレーション最適化

業界
小売

組織の規模
101〜500人

導入サービス
VISUAL TALK

株式会社ヤマダデンキ(以下ヤマダデンキ)は、住宅リフォームの現地調査をもっとスピーディーに実施したい、というお客さまの要望に応えるため、ソフトバンクの遠隔支援ツール「visuamall VISUAL TALK(ビジュアモールビジュアルトーク)」、(以下「VISUAL TALK」)を導入。お客さま宅での現地調査をオンラインで完結できる仕組みを構築しました。結果、現地調査担当者1人の1日当たりの対応件数は大幅に増加し、お客さまをお待たせしてしまうことが減りました。


「これまでの訪問型の現地調査ですと、担当者1人当たりの対応件数は1日に2~3件でしたが、オンライン化したことで1日に16件対応できるようになりました。お客さまに現地調査をお待ちいただく時間が減ったというのが、『VISUAL TALK』導入の一番の効果です」

株式会社ヤマダデンキ
リフォーム事業部リフォーム営業部部長 位⽥ 穣 ⽒


家電量販店として全国網を持つヤマダデンキは、住宅リフォーム事業も展開しています。

店頭で紹介しているリフォーム商品は、希望通りに設置可能かどうかを確認するために、見積作成前にお客さま宅での現地調査が必要です。しかし、この「お客さま宅を訪問する」という方法がお客さまをお待たせする原因になってしまっていたと、ヤマダデンキのリフォーム営業を統括する小泉氏は語ります。

「地域によってはお客さま宅まで片道2時間ほどかかることもあり、そうなると移動時間だけで往復4時間です。現地調査担当者がお客さま宅に訪問できる件数は、おおよそ1日に2~3件くらいになってしまうので、お客さまの急ぎのご要望や日付指定にはなかなか応えられませんでした」(小泉氏)

現場調査のオンライン化のため「VISUAL TALK」導入

現地調査を効率化するための方法を模索していたヤマダデンキ。コロナ禍により自宅への訪問をできるだけ避けたいお客さまが増えたという背景もあり、オンラインで現地調査を実施できないか検討を進めていました。そのタイミングでソフトバンクから遠隔支援ツール「VISUAL TALK」の提案を受け、導入を決定したといいます。

「一番の決め手は、お客さまがアプリを入れる必要がないということです。

現在はさまざまなリモート通話システムがあるので、最初は『Zoom』を使ってみようという意見もあったのですが、リフォームをされるお客さまの年代は60代~70代が多く、『Zoom』のアプリが入っていなかったり、スマートフォンの使い方が苦手という方が非常に多かったです。

『VISUAL TALK』は、お客さまがアプリをインストールしなくても通話できます。実際にうちの部署のメンバーの70代のお母さまに体験してもらったところ、問題なく使うことができました。ご年配のお客さまでも簡単に利用できるという点が、導入の決め手になりました」(小泉氏)

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  • 掲載内容は2023年3月現在のものです。

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