MDM（モバイルデバイス管理）とは？ ビジネスに必要な理由と機能を詳しく解説

MDMの主な機能

MDMはさまざまな機能を有しています。この章ではMDMの主な機能を５つ紹介します。

●パスワードポリシーの設定

デバイスにアクセスする際の、パスワードの長さや大文字を含む英数字の使用、記号を含めるなど、会社で一律のパスワードポリシーを適用することが可能です。これにより、デバイス全体のセキュリティを強化し不正アクセスを阻止するのに役立ちます。

●デバイスの一括設定・利用状況把握

複数台のデバイスのネットワーク設定やOSアップデートが実施できます。利用状況の把握も可能で、デバイスの異常を把握したり、GPSによる位置情報の把握、インストール済みのアプリケーションのバージョンやログイン情報の把握が可能です。

●アプリケーション管理

企業が選定したアプリケーションを複数のデバイスに一括で配布したり、不要になったアプリケーションを削除することができます。管理者側は効率化につながり、従業員は個々に行う作業の手間を削減することができます。またアプリケーションのインストール制限も可能で、未承認のものを社員の判断で使用することを制限できます。

●URLフィルタリング

業務上不要なサイトへのアクセスを制限することで、マルウェア感染からデバイスを守り、外部からのサイバー攻撃リスクを軽減することができます。不要なサイトへのアクセス制限をすることは従業員の生産性向上にもつながります。

●リモートワイプ・リモートロック

端末が紛失・盗難にあった際に、不正に利用されるのを防ぐことができます。リモートロックはデバイスに遠隔操作でロックをかけられる機能で、紛失・盗難時に不正利用されることを防ぐことができます。

また、リモートワイプはデバイスの中にあるデータを遠隔操作により削除することで、不正利用から保護する機能です。これによりデバイスの紛失・盗難時の機密情報の漏えいを防ぐことができます。

このようにMDMは、モバイルセキュリティ対策の機能を複数兼ね備えています。

ワークスタイルが多様化した今、デバイスはあらゆる場所に持ち出される可能性があります。だからこそ、紛失・盗難時の対策は重要です。また、管理するデバイスが増えればリスクも増します。MDMの導入によってあらゆるリスクを管理ができるのがポイントです。

MDMの注意点（BYODの誘発）

MDMはモバイルセキュリティを安全に保てる一方で、制限過多により使いにくくなる可能性もでてきます。制限をかけすぎると、プライベートの端末を使用して業務利用するBYOD（Bring Your Own Device）＝「自己端末の業務持ち込み」を誘発する可能性があります。

BYODは使い慣れたモバイルデバイスで業務ができるため生産性向上につながる一方で、個人所有のモバイルデバイスで企業情報を扱うことは非常にリスクが高く、BYODを禁止している企業も多いことが実情です。MDMで制限をかけすぎるとBYODのリスクも高まることから、社内でのポリシーを適切に定め、BYODの利用可否の方針もしっかり従業員へ周知することが重要です。

▶関連記事：BYOD（個人携帯の業務利用）とは？メリット・デメリットと運用のポイントを解説

多様化するワークスタイルに万全のセキュリティ対策を

スマートフォンが普及し、業務利用する機会が増えている今、MDMを導入しないことは企業に大きなリスクをもたらす可能性を秘めています。

リモートワークの定着、マルチデバイスでの業務が進んでいる今こそ、あらゆるデバイスを一元管理でき、デバイスを回収することなく、リモートで設定・制御・把握が可能なMDMをモバイルセキュリティ対策として、ぜひご検討ください。

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