異常気象と言われた今年の夏。連日猛暑日が続き、全国各地で記録的な高温が観測されました。また、平均気温は平年を上回り、昨年と並び観測史上「最も暑い夏」と言われるほどの厳しい暑さでしたよね。
一方で、気候変動による地球温暖化の影響で、自然災害の発生リスクも高まってきています。今後の地球温暖化を防ぐために今、消費者一人一人の意識や行動の変化だけではなく、企業にも環境保全活動が求められています。
テクノロジーのチカラで地球環境へ貢献するソフトバンクの取り組み
ソフトバンクは、地球環境問題への取り組みを重要な経営課題と位置付けています。地球の価値を損なうことなくより豊かなものとして次世代に残すために、先進的なテクノロジーを用いた電力使用の効率化や再生可能エネルギーの普及などに取り組み、環境負荷の低減を推進しています。主な環境問題に対するソフトバンクの取り組みについて紹介します。
①脱炭素社会の貢献に向けた「ネットゼロ」の推進
2030年までに、事業活動で使用する電力などによる温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル2030」の推進とともに、取引先などで排出される温室効果ガスの排出量も含めたサプライチェーン全体の排出量を2050年までに実質ゼロにする脱炭素社会の貢献に向けた「ネットゼロ」をグループ全体で推進しています。
具体的にはCO2削減のための再生可能エネルギーの活用や、省エネルギー設備への転換、分散型AIデータセンターの構築など、最先端テクノロジーの活用による自社の施設や設備の電力効率化や電力の地産地消など環境負荷の低減に取り組んでいきます。
2030年までに、事業活動で使用する電力などによる温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル2030」の推進とともに、取引先などで排出される温室効果ガスの排出量も含めたサプライチェーン全体の排出量を2050年までに実質ゼロにする脱炭素社会の貢献に向けた「ネットゼロ」をグループ全体で推進しています。
具体的にはCO2削減のための再生可能エネルギーの活用や、省エネルギー設備への転換、分散型AIデータセンターの構築など、最先端テクノロジーの活用による自社の施設や設備の電力効率化や電力の地産地消など環境負荷の低減に取り組んでいきます。
②ネイチャーポジティブの実現
TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）の開示フレームワークに沿って事業における生物多様性への依存と影響を分析。生態系に及ぼす影響に配慮し、事業活動や社会貢献活動を通じて生物多様性・自然資本の保全を推進しており、さまざまな自治体や団体とともに生物多様性の保全活動を行っています。
例えば、社会インフラである通信サービスをより安定的に提供するために、生物多様性の重要地域に基地局などの通信設備をやむを得ず設置した場合、その面積の2倍以上の土地に植樹を行うなどの森林保全活動に取り組んでいます。他にも、海洋保全のために、募金活動を通じてサンゴの苗の植え付けやビーチクリーン活動も行っており、これまでに400本近いサンゴの苗を植え付けています。
TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）の開示フレームワークに沿って事業における生物多様性への依存と影響を分析。生態系に及ぼす影響に配慮し、事業活動や社会貢献活動を通じて生物多様性・自然資本の保全を推進しており、さまざまな自治体や団体とともに生物多様性の保全活動を行っています。例えば、社会インフラである通信サービスをより安定的に提供するために、生物多様性の重要地域に基地局などの通信設備をやむを得ず設置した場合、その面積の2倍以上の土地に植樹を行うなどの森林保全活動に取り組んでいます。他にも、海洋保全のために、募金活動を通じてサンゴの苗の植え付けやビーチクリーン活動も行っており、これまでに400本近いサンゴの苗を植え付けています。
③循環型社会の推進
循環型社会の実現に向けて、資源の有効利用を促進する「3R（リデュース・リユース・リサイクル）」や「ケータイリサイクル」などの取り組みを行うことで、持続可能な生産・消費活動を推進しています。全国の携帯電話ショップで使用するショッピングバッグを100%リサイクル素材にする取り組みや、携帯電話の個別包装箱の小型化と同梱する取扱説明書などのデジタル化、接客時の iPad の活用などによって、紙資源の使用量を削減。
リサイクルにおいては、機種変更時の携帯電話やタブレットの下取り、電池パックなどの回収を推進しています。
循環型社会の実現に向けて、資源の有効利用を促進する「3R（リデュース・リユース・リサイクル）」や「ケータイリサイクル」などの取り組みを行うことで、持続可能な生産・消費活動を推進しています。全国の携帯電話ショップで使用するショッピングバッグを100%リサイクル素材にする取り組みや、携帯電話の個別包装箱の小型化と同梱する取扱説明書などのデジタル化、接客時の iPad の活用などによって、紙資源の使用量を削減。リサイクルにおいては、機種変更時の携帯電話やタブレットの下取り、電池パックなどの回収を推進しています。
その他にも、環境に配慮した自治体との街づくりや、サプライヤーとともに進めるネットゼロの実現など、さまざまな取り組みを通じて、社会課題や環境問題の解決を目指していきます。
ソフトバンクは「#だから1・5度」キャンペーンに賛同しています
ソフトバンクは、気候変動の悪化を抑止する取り組みを支援するため、「日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）」が、その参加企業とともに、持続可能な脱炭素社会の実現を目指す「#だから1・5度」キャンペーンに賛同しています。
- ※
JCLP（日本気候リーダーズ・パートナーシップ）
気候変動に真摯に取り組み、脱炭素社会への転換において、社会から求められる存在となることを目指す経済団体。企業の脱炭素化実践や政策提言を実施。様々な業種から約245社（2024年8月時点）が加盟。加盟企業及び詳細はこちら
気候変動は、ソフトバンクにとっても「自分ごと」です
ソフトバンクは、携帯電話基地局やデータセンターを運営する上で、多くのエネルギーを使用する企業として、気候変動対策を重要な課題と位置付けています。2030年にスコープ1,2の温室効果ガス排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル、2050年にスコープ1,2,3の温室効果ガス排出量を実質ゼロにするネットゼロ達成を目指して、基地局を含む使用電力の再生可能エネルギー化を進めています。AIの普及によるデータ処理量の増加に対応するために、次世代社会インフラの構築と脱炭素の取り組みを両立して、テクノロジーの力で気候変動に立ち向かい、持続可能な社会の実現に貢献します。
持続可能な社会の実現を、
「#だから1・5度」
「#だから1・5度」キャンペーン
政府が新たな温室効果ガスの削減目標を検討する重要な時期であることを踏まえ、気候変動を「自らの問題（自分ごと）」と捉え、気候危機の回避に向けて国際社会が合意した「1.5 度目標」を改めて社会全体で共有することを通じ、健全な政策議論の後押しを目指します。
（掲載日：2024年11月15日）
文：ソフトバンクニュース編集部
