PBXが老朽化。繰り返されるPBX更新作業をなくすためには

オフィスの電話利用に必要なPBX（電話交換機、Private Branch Exchange）は、一般的に耐用年数が６年と言われています。PBXが老朽化して交換が必要になったとき、「次の６年」を考慮したうえで検討しなければなりません。新型コロナウイルス感染症により、働き方やオフィスの考え方は大きく変わりました。今後、このような緊急事態や自然災害が起こった場合を考えると、これまでと同じ電話システムの運用をこれからも続けてよいのでしょうか？

今回のブログでは、PBXが老朽化して交換を検討し始めるタイミングで考えるべきことをご紹介します。電話環境の改善に向けて「電話環境の課題別導入事例」も一緒にご確認ください。

高まる「ハイブリッドワーク」の需要

国土交通省が2022年３月に発表した「令和３年度テレワーク人口実態調査」によると、「新型コロナウイルス感染収束後のテレワーク継続移行」について84%が「継続意向あり」と回答しています。オフィス利用はコロナ禍以前に戻りつつありますが、一方でテレワークの継続意向は強いため、今後はテレワークと出社を組み合わせた「ハイブリッドワーク」が主流になっていくと予想されます。

どこでも受電できる環境が必要

ハイブリッドワークをする上での検討事項として、企業の代表番号といった『固定電話番号宛ての電話対応』があります。オフィス内に設置する従来のPBX（オンプレミス型PBX、構内交換機）では、代表電話番号にかかってきた電話はオフィスの固定電話機でしか受けることができず、テレワークをしている従業員は電話に出ることはできません。そのため、テレワークをしている従業員宛にかかってきた電話の取り次ぎは、一度電話を切った後にテレワークの従業員に電話し、折り返し電話をしてもらうという対応が必要でした。

このような場合は、PBXの機能をクラウド化したクラウドPBXを利用すると、スマートフォンや携帯電話で固定電話番号宛ての電話の受電や内線転送が可能で、場所にとらわれず電話をとることができます。

オフィス出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークや災害などの緊急時のことを考慮すると、「次の６年」には働く場所が柔軟に対応できるクラウドPBXがおススメです。