やがてくるPBX老朽化を踏まえて「これからの6年」を考える

2022年7月22日更新
(2021年11月12日掲載)

やがてくるPBX老朽化を踏まえて「これからの6年」を考える

オフィスの電話利用に必要なPBX(Private Branch Exchange)は、一般的に耐用年数が6年と言われています。PBXが老朽化して交換が必要になったとき、「これからの6年」を考慮したうえで検討しなくてはいけません。

2020年からのコロナ禍によって、働き方やオフィスのあり方は激変しました。今後、同じような緊急事態が起こった場合を考えると、これまでの6年と同じ運用をこれからの6年も続けていいのでしょうか?

今回のブログでは、PBXが老朽化して交換を検討し始めるタイミングで考えなくてはいけないことをご紹介します。

 

目次

高まる「ハイブリッドワーク」の需要

国土交通省が2021年3月に発表した「令和3年度テレワーク人口実態調査」によると、「新型コロナウイルス感染収束後のテレワーク継続移行」について84%が「継続意向あり」と回答しています。

依然として感染者数は拡大や縮小を繰り返していますが、オフィス利用はコロナ禍以前に戻りつつあります。一方でテレワークの継続意向は強いため、今後はテレワークと出社を組み合わせた「ハイブリッドワーク」が主流になっていくと予想されます。

 

どこでも受電できる環境が必要

ハイブリッドワークをする上での検討事項として、企業の代表番号といった固定電話番号宛ての電話対応があります。自社内に設置する従来のPBX(オンプレミス型PBX)では、固定電話番号にかかってきた電話はオフィスの固定電話でしか受電できないためテレワークをしている従業員が出ることはできません。そのため、テレワークをしている従業員あてにかかってきた電話の取り次ぎは、一度電話を切って当該従業員に電話をし、折り返し電話をしてもらうという対応になります。一方、構内交換機の機能をクラウド化したクラウドPBXでは、スマートフォンや従来型携帯電話で固定電話番号宛ての電話の受信や内線転送が可能で、場所にとらわれず電話をとることができます。

オフィス出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークや、災害などの緊急時のことを考慮すると、「これからの6年」にはクラウドPBXがおススメです。

 

老朽化したオンプレミス型PBXのリスク

また、オンプレミス型PBXを利用する場合に避けられないのが老朽化や保守切れのリスクです。
具体的には以下のようなリスクを考慮しなければなりません。

突然の故障時に対応できない

何年もオンプレミス型PBXを使い続ければ、故障するリスクが高まります。しかも、保守切れしている場合は、サポートが受けられず復旧できない状況に陥りかねません。保守期間中であっても代わりの機器や部品がすぐに準備できなかったり、生産中止になっている可能性もあります。
当然、PBXが故障すると電話が使えなくなりますので業務にも多大な影響を及ぼします。
またPBX本体同様に、電話機も使い続けると故障だけでなく、故障した際の代わりの電話機や部品が調達できないリスクも高まります。

FMCサービス機能が使えない

古いPBXでは、携帯電話からの固定電話番号発信を可能にするV字発信やFMC※端末からの固定電話のピックアップ(代理受け取り)など比較的最近リリースされたPBXに搭載しているFMCサービス機能が使えないものもあります。

※「Fixed Mobile Convergence」の略称で、携帯電話とオフィスの固定電話間でシームレスな内線通話を可能にし、さらに携帯電話から固定電話番号での発着信を実現するサービス

課題別のクラウドPBXユースケースをご紹介

ハイブリッドワークやBCP以外にも、

・移転時のPBXに関わる業務を見直したい
・固定電話を撤廃したい
・既存のオンプレミスPBXの保守切れになる拠点だけ部分的にクラウドPBX導入したい

といった課題でクラウドPBXがどう解決できるのか、をご紹介する資料をご用意しております。PBXの刷新をご検討中でしたら、ぜひご覧ください。

 

お問い合わせ

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