Zscalerの導入によりキャパシティを改善し、テレワークに最適な環境を実現

リモートワーク増加で求められたインフラ改善

東京オリンピックやコロナ禍など、2021年にはインフラ環境で大きな整備が必要だったとソフトバンクのインフラを管轄する前田氏は話しました。

「コロナ発生以前から、元々2020年東京オリンピック開催時には、ソフトバンクでは都内勤務の方にテレワークを推奨することになっていましたが、この時点では全社員の10%程度しかリモート環境が用意できていませんでした。
その後のコロナ禍によって、ほとんどの社員が家で仕事することになるとは想定もしていなかったので、リモートワークでも出社時と同じレベルの生産性を維持するための、インフラ対応を急いで整える必要がありました」（前田氏）

以前は90%の出社率だったものが、2020年の緊急事態宣言以後は20%に。ほとんどの社員がリモートワークに移行したことで、多くの課題が出てきたと天田氏は話します。

「最も大きな課題はトラフィックの増加でした。
従来はメールやチャットなどテキストによるコミュニケーションが中心でしたが、コロナ禍以後はZoomやGoogle Meetなど、オンライン会議が中心となっています。さらに、全社朝礼や部門のキックオフミーティングなど、大勢が同時にアクセスする機会が増え、トラフィックが大幅に増加しました。

トラフィック増加に伴い、オンライン会議中に映像や音声がよく途切れる、資料のダウンロードに時間がかかるようになるなど、社員からも不満の声が出ていました」（天田氏）

セキュリティ対策とオンプレ型プロキシ老朽化への対応

リモートワークによって、オフィス以外の通信環境での業務も増加。
そんな中で日々巧妙になっていくマルウェアへの被害を防ぐためには、従来型の境界防御型モデルでは企業のセキュリティは担保できなくなっており、すべての通信に対して安全性の検証を行うゼロトラストモデルが必要となっています。

この点において、前田氏は以下のように話します。