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2024年4月26日掲載
Google WorkspaceのEnterprise Plusエディションには S/MIME暗号化機能というものが付帯されています。ですが正直なところS/MIMEが使いたいからEnterprise Plusを契約した、とか実際にこちらの機能を使われているというお客さまにお会いしたことがありません。筆者の個人的な印象としてほとんど日の当たることがない機能であり、多くのGoogle Workspace Enterprise Plusをご契約されている管理者様も設定の存在くらいは知っているが触ったことはないという設定ではないでしょうか?ということで今回、実際に触ってみました。本記事がお役に立てば幸いです。
S/MIME(Secure / Multipurpose Internet Mail Extensions)とは電子メールの安全性を向上させるための規格で、電子メールを暗号化し電子署名を付けることで安全に送受信するための技術です。主に銀行などセキュリティが重要なメールで使われています。GmailのみならずOutlookやiPhone・iPadのメーラーなど、多くのメーラーがS/MIMEに対応しています。
受信環境によって異なりますが鍵マークやリボンマーク、smime.p7sといった添付ファイルがついたメールを受信されたことはあるのではないでしょうか?それらがS/MIMEで電子署名されたメールとなります。
実はS/MIMEの歴史は長く誕生してから25年以上になります。最初の規格(S/MIME Version 2:RFC2311)が策定されたのは1998年です。今では考えられませんが、この頃はTLSや常時SSLといった通信の暗号化はほとんどされておらず平文送信が当たり前の時代でした。そのような環境の中で安全に情報を送受信するためにはどうするか?という中で生まれた技術になります。
今回は、基本的に全てのユーザに適用することは稀だろうという前提で一部のユーザのみに適用するというシナリオで設定を行なってみました。
設定はこちらの手順に沿って進めます。
ホスト型 S/MIME を有効にしてメールを暗号化する(公式ドキュメント)
管理者とユーザそれぞれで準備が必要です。
いきなりつまずきました。。一部のユーザへS/MIMEを適用したかったので専用の組織部門を作成しました。が有効化できません!
執筆時現在の仕様として、設定を有効化する前に対象となるユーザ(Enterprise Plusを付与済)を配置しておく必要があるそうです。
先に組織を用意して設定を入れ込んだのちユーザを移動させるというのがよくあるオペレーションだと思うのですが、S/MIMEの場合は先にEnterprise Plus等のライセンスを付与したユーザを収容しておき、その後SMIMEを有効化する必要があるようです。
まとめると手順としては
となります
ユーザへの証明書適用は、Gmail S/MIME APIによる証明書投入の方法もございますが、今回は手動インポートにて検証しました。設定手順は以下の通りです。
以下、上記の流れの画面遷移です
Gmailの場合はクライアントごとの設定は不要です。一度設定してしまえばモバイルアプリからの送信であっても意識することなくデジタル署名が付加されていました。
なお送信相手の公開鍵がある場合、送信するすべてのメッセージが S/MIME で暗号化されます。暗号化されたメッセージは、対応する秘密鍵を持っている受信者のみ復号化できます。少なくとも本設定を行うことで、受信者側に正しい送信者であることを伝えることができるようになります。
デジタル署名に加えて、データの暗号化が行われます。但し、送信者-受信者ともに証明書を設定しているということが条件となります。特に秘匿性を求められるような重要な情報を受け取りたいというような時にはこのようなアカウントを用意いただいて、送信元から送っていただくというような運用であれば安全なファイルのやりとりができそうです。
暗号化されてしまうとVault管理者は参照できないのかが気になったので確認しました。結果、正しく参照できました。
今回はEnterprise Plusのみに限定されている機能ですがS/MIMEについてご紹介させていただきました。検証前はもう少し大変なのかなと思っていたのですが、実際にやってみたら拍子抜けするくらい簡単でした。今回検証で一番の苦労したのは、S/MIMEの設定ではなく証明書の手配でした。
実務において採用(人事)やIRなど不特定の外部ユーザとやりとりがあるメールアドレスは偽装されるリスクがついて回ってしまいます。悪意を持ったユーザが人事やIRを語ってフィッシングを働いたなんていうようなことが起こった場合、ご自身に非はないものの少なからず影響を受けてしまう可能性がございます。
全社員に適用するというのはコスト面においても難しいと思いますが、お金や契約ごとを扱うなど特に偽装や改ざんされたら困るというような情報を扱うメールアドレスだけでもリスク回避のためデジタル署名をしておくというような使い方は有効なのではと思いました。
Enterprise Plusをご利用中のお客さまでしたらせっかく使える機能ですのでぜひご活用頂いてメールの安全性を高めていただければと思います。
本記事がお役に立てば幸いです。最後まで読んでいただきありがとうございました。
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