ソフトバンク流 サステナビリティの歩み

2023年3月24日掲載

ブログ:ソフトバンク流 サステナビリティの歩み

環境問題や社会課題の文脈で、今や広く浸透している「サステナビリティ」ですが、生産性や持続性のある企業活動もサステナビリティ推進の一環となります。

ソフトバンクのさまざまな分野における取り組みの一部をご紹介させていただきます。

目次

ソフトバンクが掲げるサステナビリティの考え方

ソフトバンクでは、「すべてのモノ・情報・心がつながる世の中を」というコンセプトの下、持続可能な社会の発展に向けて取り組むべき6つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。

<6つのマテリアリティ>

▼事業を通じた社会課題解決

・DXによる社会・産業の構築

・人・情報をつなぎ新しい感動を創出

・オープンイノベーションによる新規ビジネスの創出

▼企業活動を通じた社会課題解決

・テクノロジーのチカラで地球環境に貢献

・質の高い社会ネットワークの構築

・レジリエント(※)な経営基盤の発展

※レジリエント(resilient):「弾力性のある」「柔軟性がある」「回復力のある」などの意味で使われる英単語。「レジリエントな社会、企業」「レジリエントな組織づくり」「レジリエントなインフラ構築」といった使い方がされ、災害や不況、危機などの逆境を柔軟に受け止め、跳ね返す力をもち、強靭な企業体制を構築して成長し続けることを指す。

SDGsの観点にソフトバンクの事業や精神のオリジナリティを加え、経営理念の「情報革命で人々を幸せに」を具現化したものです。

誰もが働きやすい職場環境の実現に向けて、ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(※)にも注力しています。女性活躍推進委員会を設置するなど多様な人材が活躍できる環境づくりを推進し、女性の管理職比率を2030年度までに15%にすることを目標に掲げています。

 

働き方改革としてスマートに楽しく働く「Smart & Fun!」を掲げ、在宅勤務やシェアオフィスの積極利用など、テクノロジーの力を利用した社員の生産性や効率性を重視した働き方を柔軟に取り入れ、全社員がいつでもどこでも快適に働ける環境を実現しました。

※ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン:多様性、公平性、包括性という意味。職場における全ての人に対して公正に機会を与え、多様な人材が互いに尊重しあい、力を発揮できる環境を実現するという概念。

世界的なESG指数の構成銘柄に2年連続で選定

世界の代表的なESG(環境・社会・ガバナンス)指数である「Dow Jones Sustainability Index」(ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス、以下「DJSI」)の、アジア・太平洋地域の企業を対象とした構成銘柄に2年連続で選定されました。

企業を経済・環境・社会の三つの側面から分析し、持続可能性(サステナビリティ)に優れた企業が構成銘柄として選定されます。

企業の持続可能性評価において総合得点100点満点中88点を獲得し、25ある評価項目のうち「マテリアリティ」「税務戦略」「ポリシー・インフルーエンス(政治および政策への影響力行使)」「環境方針/環境マネジメントシステム」など、8項目において満点を獲得しました。また、「労働慣行指標」では100点満点中85点、「人的資本能力開発」では88点の高得点を獲得しています。

 

「日経Smart Work大賞2023」で大賞を受賞

2023年2月に発表された、日本経済新聞社が主催する「日経Smart Work大賞2023」で大賞を受賞しました。

国内の全上場企業、有力非上場企業を対象に「日経スマートワーク経営調査」の結果に基づき、外部審査委員会(委員長、清家篤日本赤十字社社長)が人材活用に向けた取り組みやイノベーション力、市場開拓力などを総合的に審査して、次世代をリードするエクセレント・カンパニーを選出。

ソフトバンクは「人材活用力」「イノベーション力」「市場開拓力」はいずれも最高水準の「S++」でトップクラスの評価を受け、在宅勤務やテレワーク、フレックスの適用範囲の広さなど、自由度の高い働き方が評価されました。

審査委員の全会一致で大賞をいただくことができました。

働き方として掲げている「Smart & Fun!」の体現と、竹芝オフィスのスマートシティ推進の取り組みも含め、今後も社員一人一人が快適に働くことを追求していきます。

 

技術の力で、ソフトバンクが社会課題に対してできること

働く環境や人材活用の観点で取り組みを評価いただいていますが、DX支援を企業として社会問題解決に対しての持続可能性として寄与も行っていきたいと考えています。

地方自治体へのDX支援も積極的に推進しており、便利で住みやすい、持続可能な社会づくりのために、デジタル技術を用いた支援を多くの自治体と連携協定を結び取り組んでいます。

また、ソフトバンクと資本・業務提携をしているWOTA株式会社は、使用した水の98%をその場で循環して再利用するポータブル水再生システム「WOTA BOX」を提供しています。

2023年2月6日に発生した、トルコ南東部を震源とする地震に対する支援ではNGOへの貸し出しを行い、国際緊急援助隊(JICA)によって現地に持ち込まれています。

こうしたパートナー企業との協業も含め、ソフトバンク流のサステナビリティの取り組みを、今後も企業内外で行っていきます。

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