マテリアリティ
(重要課題)
SDGsを達成するコンセプト「すべてのモノ・情報・心がつながる世の中を」を実現していくためのテーマとして、6つの「マテリアリティ(重要課題)」を特定しました。この6つのマテリアリティは、経営理念の「情報革命で人々を幸せに」を具現化するとともに、成長戦略 「Beyond Carrier」とをつなぐ重要な羅針盤であると考えています。当社は、マテリアリティの特定と対応を通じて成長戦略 「Beyond Carrier」を加速させSDGsが目指す社会の実現に貢献します。
サステナビリティ戦略


6つのマテリアリティ
(重要課題)
6つの「マテリアリティ(重要課題)」は、事業活動で社会課題の解決を図っていく「DXによる社会・産業の構築」「人・情報をつなぎ新しい感動を創出」 「オープンイノベーションによる新規ビジネスの創出」に加え、企業活動を通じて社会課題の解決を図る「テクノロジーのチカラで地球環境に貢献」「質の高い社会ネットワークの構築」「レジリエントな経営基盤の発展」により構成しています。
現在の社会や当社のビジネスだけではなく、2030年を達成期限とするSDGsを起点にすることにより、将来を見据えたビジョナリー な視点とソフトバンクとしてのオリジナリティを持ち合わせたものとなっています。
マテリアリティの特定
SDGsの17の目標および169のターゲットを踏まえ課題抽出を行っています。その上で、ESG投資家を中心とした外部(ステークホルダー)の重要度、および各統括、関連企業内での議論を踏まえた自社の重要度、双方の観点に基づく評価を実施し、有識者との意見交換を通じた示唆を踏まえて設定しています。
2022年4月度のSDGs推進委員会および取締役会では、当社のマテリアリティおよびSDGs創出価値について再検証を行い、社会・外部環境の変化※1に対する当社事業への影響に加え、当社事業の展望や状況・重要度※2を確認し、これらの影響や重要度をマテリアリティおよびSDGs創出価値に反映しました。
これらの取り組みが「Beyond Carrier戦略」をさらに加速し、総合デジタルプラットフォーマーへのキードライバーとしての重要な位置付けであることを、取締役および経営幹部、社員を含めた全社で再認識しSDGsの達成に向けて引き続き推進していきます。
[注]
-
※1
気候変動対応や生物多様性・自然資本の重要度の高まり、地政学面や国際的緊張による影響、サイバー攻撃やデータ移転等の規制強化など情報セキュリティやデータ・個人情報の保護などの重要性が向上
-
※2
デジタル社会実装や企業や社会のDXのさらなる推進、新たなライフスタイル価値の創造や顧客価値の追求、グローバル規模でのビジネスの拡大、エネルギー領域の推進、さらにはグループ企業との連携やシナジーの強化などに対する重要度の向上
外部の重要度
SDGsに加えて有識者や投資家、外部イニシアチブなどからの当社に対する技術開発や事業での貢献など、業界外部からの要請内容を基に策定しています。
自社の重要度
SDGs推進委員会における協議と、各統括・本部・当社グループの事業の状況および計画をベースにSDGsの17目標169ターゲットと照らし合わせて、どのような事業やサービスを実現できるかを議論・検討しています。
- DXによる社会・産業の構築
-
人・情報をつなぎ新しい感動を
創出 -
オープンイノベーションによる
新規ビジネスの創出 -
テクノロジーのチカラで
地球環境へ貢献 -
質の高い
社会ネットワークの
構築 -
レジリエントな
経営基盤の発展


- 1スマートデバイス普及を
通じた魅力的な
顧客価値の実現 - 2DXによる
新しい産業の創出 - 3最先端テクノロジー
による
新しい
ビジネスモデル展開 - 4先進的な職場環境
による
生産性向上 - 5最先端テクノロジーを
通じた産業基盤の拡充と
効率化 - 6誰もが情報にアクセス
できる
環境提供 - 7持続的な生活
インフラの整備 - 8データセキュリティ・
プライバシー保護の
取り組み
推進 - 9海外最先端ビジネスの
インキュベートと
スパイラルアップ - 10成長を牽引する
人材採用・育成
と
事業創出のための
仕組み構築 - 11テクノロジーや事業を
通じた気候変動への貢献 - 12ICT活用による新たな
ライフスタイルと
生活基盤の
高度化 - 13ステークホルダーとの
協働による持続的な発展 - 14コーポーレート
ガバナンスの
高度化と
実効性の担保 - 15地域社会の活性化
(地方創生) - 16自然エネルギー普及を
通じた豊かな社会の実現 - 17防災・減災に貢献する
盤石な通信インフラ構築 - 18社員の幸福度向上と
ダイバーシティ&
インクルージョン - 19
循環型社会の推進
(サーキュラーエコノミー)

