プライベートでもビジネスでも、日常生活のさまざまなシーンでデジタルに触れる機会が多くありますよね。2021年10月10日、11日は「デジタルの日」。「デジタルの日」にちなんで、今回はビジネスシーンにおけるデジタル活用の現状や、ソフトバンクの取り組みをご紹介します。
10月10日・11日は「デジタルの日」
2021年に発足されたデジタル庁が創設した、年に一度のデジタルの記念日で、デジタルを表現する「1(イチ)」と「0(ゼロ)」を組み合わせてこの日になったそうです。定期的に「振り返り」「体験」「見直し」をするための機会を設けて、「誰一人取り残さない、人に優しいデジタル化」を実現するためにどうすれば良いのか考える日です。ソフトバンクも賛同企業として参画しています。
デジタルの活用がお客さまとの距離を近づける
日本では、長らくビジネスにおける主なコミュニケーション手段として「電話」が活用されてきました。2000年代に入り携帯電話が普及し、その後、2010年代は、スマートフォンの導入が拡大しました。現在は、ビジネスシーンで利用できるスマートフォン向けのさまざまなアプリケーションやサービスが展開されるようになり、コミュニケーション手段の幅が広がっています。今では、1カ所に集まらずとも、自宅、オフィス、コワーキングスペースなど、どこにいても仕事ができるようになりましたが、この変化には、多様なデジタルツールの活用が大きく貢献しています。
現在、ソフトバンクでは、法人のお客さま向けの営業活動に積極的にデジタルツールを活用しています。サービスの契約手続きには電子契約を導入しているほか、お客さまの運用サポートなどのコミュニケーションシーンでは、お客さまとソフトバンクの担当者がZoom などを使い、同じPC画面を共有しながら円滑な対応を実現。さまざまな企業がメール、チャット、SNSなど、多様なツールでお客さまとの接点を持つようになりました。さまざまな接点を通して得た情報を横連携することで、お客さまとの距離はより近づいてきています。
アナログ世代の「意識」がデジタル化の障壁に
では、一般的なビジネスシーンでは、コミュニケーションの方法に変化はみられるのでしょうか?
残念ながら、いまだにビジネスコミュニケーションの中心はメールです。プライベートでは、約6割の人が「LINE」のトーク機能を使用する※1のに対し、ビジネスでは約7割以上の人がメールを使用する※2という調査結果もあるそうです。メールの場合、「お世話になっております」「おつかれさまです」といったあいさつ文が入るのが一般的ですが、チャットツールでは、定型的なあいさつ文は省略し、用件だけを伝えることが可能です。メールとチャットツールのやりとりには、約100文字の差が生じることも……。スピーディーな情報共有や意思決定にはチャットツールのほうが効果的なようですね。
- ※1
株式会社マクロミル、株式会社翔泳社(MarkeZine)の共同調べ(2018年)より
- ※2
総務省(2019)「デジタル化による生活・働き方への影響に関する調査研究」より
利点の多いチャットツールですが、活用が進まない要因として、ビジネスでは上の世代にあわせた形式の踏襲が求められることが挙げられるとのことです。
具体的には、「対面・メールでのコミュニケーションが中心であるアナログ世代」に対して、「チャットをメインとするデジタルネイティブ世代」がメールを使ってコミュニケーションすることが求められるということ。
つまり、デジタル化への大きな障壁は、アナログ世代の「意識」の影響が大きく、この意識の改革は不可欠と言えそうですね。
日常生活でのデジタル利用は?
デジタルがどのぐらい生活に浸透しているのか、ソフトバンク社員にアンケートしてみました。日常のシーンでデジタルがどのように使われているのか、活用方法などもたくさん寄せられました。
パフォーマンスを向上させ生産性を高めることで、さらなるデジタル投資へ
従業員一人一人が最適な働き方を選択し、最高のパフォーマンスを出すためには、職場のデジタルシフトが重要です。勤怠管理、契約締結業務など、日常業務のプロセスは、オペレーションとコミュニケーションに大きく分類されます。オペレーションは、オンライン処理によってペーパーレス化・デジタル化できる、コミュニケーションは、チャットツール、オンライン会議などでデジタル化できるなど、実際のビジネスの現場を改めて見直すことがデジタル化の第一歩であり、DXの推進につながります。
ソフトバンクの法人部門では、「Digital Tech First 全ての働く人々をもっと自由に」というメッセージとともに、デジタルテクノロジーを活用して働く人々がつながる世界を実現しようとしています。具体的には、通信サービスとクラウドサービスを組み合わせて最適なコミュニケーション環境を構築することで、時間や場所にとらわれない働き方を実現し、社内外のコラボレーションを加速します。
「デジタル化」「DX」と言っても、 企業規模、業種などによって目指す姿はそれぞれです。仕事や職場環境をデジタルシフトし、従業員全員が多様な価値観をもっていきいきと働き、さらなる変革につなげるサイクルを実現することが重要です。従業員のパフォーマンスを向上させて生産性を高めることで、さらなるデジタル投資へつなげる。ソフトバンクは、お客さまごとに最適なデジタルシフトを実現するサービスを提供するとともに、さらなる変革を推進するプラットフォームを構築し、企業のデジタル化やDXを支援していきます。
(掲載日:2021年10月8日)
文:ソフトバンクニュース編集部