ソフトバンクグループは2020年6月9日、「抗体検査結果速報値等について」と題した対談を実施。代表取締役会長 兼 社長 孫 正義が、新型コロナウイルス感染症に関しても研究や高度総合医療を提供する国立研究開発法人 国立国際医療研究センターの大曲 貴夫 理事長特任補佐と国立国際医療研究センター 臨床研究センターの杉浦 亙 センター長をお迎えし、グループ社員などを対象に実施した抗体検査結果や出口戦略などについてディスカッションを行いました。
登壇者
国立研究開発法人 国立国際医療研究センター 大曲 貴夫 理事長特任補佐
国立研究開発法人 国立国際医療研究センター 臨床研究センター 杉浦 亙 センター長
ソフトバンクグループ株式会社 代表取締役会長 兼 社長 孫 正義
ソフトバンク株式会社 人事総務統括 CSR本部 本部長代行
ソフトバンクグループ株式会社 管理統括 総務部 サステナビリティ推進グループ 池田 昌人
- 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター 大曲 貴夫 理事長特任補佐
- 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター 臨床研究センター 杉浦 亙 センター長
- ソフトバンクグループ株式会社 代表取締役会長 兼 社長 孫 正義
- ソフトバンク株式会社 人事総務統括 CSR本部 本部長代行
ソフトバンクグループ株式会社 管理統括 総務部 サステナビリティ推進グループ 池田 昌人
44,066件の新型コロナウイルス抗体検査結果速報値を発表
対談では、最初にソフトバンクグループが実施した抗体検査結果の速報値が発表されました。この速報値は、ソフトバンクグループや取引先を中心とした企業の従業員、そして医療従事者など、合計44,066人から任意で提出された結果をまとめたものです。
全体の陽性率は0.43%。ソフトバンクグループ※の陽性率は0.23%で、孫は「早い段階からテレワークや感染症対策を徹底した結果ではないか」と述べました。またソフトバンクショップやワイモバイルショップなど、店頭で働く従業員の陽性率も0.04%だったことにも触れました。
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- ※ソフトバンクグループならびに取引先を中心とした企業の従業員
出口戦略「ソフトバンクモデル」について議論
大曲 貴夫 理事長特任補佐（左）、杉浦 亙 センター長（右）
対談の後半では、孫が経済活動を再開させる出口戦略として「ソフトバンクモデル」の構想を発表。さらなる二次感染を防ぐために唾液PCR検査と抗体検査を実施するもので、その有効性や実現性について専門家に意見を伺いながら議論が行われました。
対談の詳細は動画でご覧いただけます。
対談「抗体検査結果速報値等について」
（掲載日：2020年6月10日）
文：ソフトバンクニュース編集部
新型コロナウイルス感染症の影響拡大を受け、ソフトバンクはお客さまやビジネスパートナー、従業員・スタッフに向けてさまざまな取り組みや支援を行っています。
