AI人材が不足する社会の到来を見据え、成長戦略の注力領域としてAIを掲げているソフトバンクは、「AI活用人材」の育成に貢献する実践的な教育プログラム「AIチャレンジ」を独自開発し、2022年4月から提供することを10月20日に発表しました。
プレスリリース：AI活用人材を育成する教育プログラム「AIチャレンジ」を2022年4月より開始
エンジニア育成ではない、社会に求められるAIを使いこなせる人材、「AI活用人材」の育成プログラム
「AIチャレンジ」は、AIを理解し、活用することができる国内の人材不足に対し、若手の育成が急務である状況を踏まえ、高校生を対象にAIの基礎や仕組みを実践的に学ぶことができる教育プログラムを提供し、AIを活用できる人材育成に貢献していく取り組みです。
AI開発者やエンジニア育成を目的にした従来のAI教育とは異なり、AIを活用するために必要な「知る・つくる・役立てる」という骨子の下、AIの基本的な知識を座学で習得し、実技では企業などで実際に導入されているAI構築環境を使って学びます。そのため、生徒自らが課題を発見し、解決しながらAIについて学習することができます。
また、高等学校でのプログラム教育必修化によって2022年4月から開始される高等学校情報科目の導入を見据えて、「AIチャレンジ」には授業で採用可能な「AI活用リテラシーコース」と「AI活用実践コース」の2つのコースがあります。
記者説明会に登壇したソフトバンク株式会社 CSR本部長 池田昌人は「AIチャレンジ」の特長として、「高校生が作成したAIを当社のAI実務担当者目線でフィードバックする仕組みを導入している」点を挙げ、実践的なフィードバックをすることで、社会との繋がりを感じてもらいながら、社会で通用する力を付けてもらいたいとアピール。他にも最先端で最も分かりやすいAIツールを厳選している点や、教育現場でも導入しやすいよう教材のクラウド化やAIの知識がなくても授業ができる教員向けの支援ツールなどプラットフォームを充実させたと説明しました。
「AIを誰もが当たり前に使える世の中に」
今回の取り組みについて、池田は「AIを誰もが当たり前に使える世の中にすることが目指すゴール。エクセルやワードなどのソフトを使うかの如く、さまざまなシーンでAIを活用できる人材が必要であり、これを実現するためにAIをどう使うかということを学ぶ機会を提供することが本プログラムの重要なポイントです」とコメント。
次に、教材アドバイザーとして「AIチャレンジ」を監修をした株式会社ZOZO NEXTの取締役 CAIO / 日本ディープラーニング協会 人材育成委員 野口竜司氏は、AIチャレンジについて「AI人材を爆増させたい。若い世代からAIを使いこなす人材を増やして、AIと共に働き、共に暮らすような社会を作っていく、そんな人材を日本から多く輩出したい」と強調。さらに教材パートナーとしてAIチャレンジで使用するデータAI分析ツール『Prediction One』を提供するソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社 法人サービス事業部 AI事業推進部 高松慎吾氏は、「AIを実際に動かして実感を掴むという経験を広く提供し、AIを身近な問題と結びつけて考える、新しい視点が生徒たちに生まれてほしい」と「AIチャレンジ」への期待を込めました。
実際の授業で使う教材を体験
「AI活用実践コース」では、生徒が生成したAIモデルをPepperなどに組み込むことが可能です
記者説明会の会場には、AIチャレンジのタッチ＆トライコーナーが設けられ、授業で実際に使う教材を体験できたり、Pepperを使ったデモンストレーションが行われました。
デモンストレーションでは、Pepperに搭載された「おすすめAIメガネ診断」アプリが体験でき、好きな色や性別、年代、視力をタブレットで選択していくと、AIが過去の売上データから予測をして眼鏡の型を勧めてくれます。他にもソニーネットワークコミュニケーションズ社のAIソフトウエア『Prediction One』を使ったAIモデルの作成や予測の体験の様子が披露されました。
AIチャレンジの詳細は、こちらのページをご覧ください。
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（掲載日：2021年10月22日）
文：ソフトバンクニュース編集部
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