プレスリリース 2015年

利便性と不正利用抑止を両立した
訪日外国人向け無料Wi-Fiサービスの提供を開始～専用電話番号への発信で簡単登録！ アプリ不要の「FREE Wi-Fi PASSPORT」登場～

2015年5月28日
ソフトバンクモバイル株式会社

ソフトバンクモバイル株式会社（以下「ソフトバンクモバイル」）は、観光やビジネスなどで来日する外国人を対象とした無料Wi-Fiサービス「FREE Wi-Fi PASSPORT（フリー ワイファイ パスポート）」を、2015年7月1日より提供開始し※1、順次ご利用いただけるアクセスポイントを増やしていきます。

無料Wi-Fiサービスは訪日外国人からの需要が高く、導入した施設への来訪者増加が期待できます。その一方で利用者の利便性を優先した結果、利用者本人確認が不十分なケースが見受けられ、悪意ある利用者による不正利用への対策が急務となっています。

「FREE Wi-Fi PASSPORT」では、ご利用の携帯電話より専用電話番号へ発信（通信料無料）するだけで利用者登録が完了し、専用アプリケーションのダウンロードは必要ありません。また、英語、中国語および韓国語の3カ国語に対応し、国内スポット数No.1※2となる全国約40万のアクセスポイント※3でご利用いただけます。当サービスは、利用者の利便性を高めるとともに、携帯電話番号による本人確認を可能とし、安心・安全なWi-Fiサービスを実現します。

2016年3月までをトライアル期間※4として、その間の利用状況などを検証し、その内容は、訪日外国人向けなどに提供する快適な通信サービスの構築に活用する予定です。

「FREE Wi-Fi PASSPORT」概要

1. 主な特長

  • 通信業界初※2となる電話番号による利用者確認システムで、利便性を損なわず不正利用者の追跡可能
  • 利用開始前に専用のアプリケーションをダウンロードする必要がなく、訪日直後からすぐに利用可能
  • 国内スポット数No.1※2となる約40万アクセスポイントを、ご利用登録から2週間※5無料で使い放題
  • 英語、中国語、韓国語の3カ国語に対応しており、ログイン画面は自動言語選択（中国語は簡体字および繁体字対応）
  • 同一パスワードで最大5台まで接続でき、同時にスマホとタブレットを使える

2. 提供開始日

2015年7月1日以降順次
7月中には、全国約40万のアクセスポイントで利用いただけるようになります。

3. SSID

「.FREE_Wi-Fi_PASSPORT」（初めの文字はドットです）

4. ロゴ

FREE Wi-Fi PASSPORT

5. 主な協賛法人・団体一覧（五十音順、2015年5月28日現在）

ご協賛いただく法人・団体が提供するアクセスポイントでもご利用いただけます。

法人・団体名
公益財団法人埼玉県公園緑地協会（埼玉スタジアム）
株式会社髙島屋
株式会社東京ドーム
株式会社東京臨海ホールディングス
中日本高速道路株式会社／中日本エクシス株式会社
西日本高速道路株式会社／西日本高速道路サービス・ホールディングス株式会社
東日本高速道路株式会社
株式会社モビリティランド（鈴鹿サーキット、ツインリンクもてぎ）
横浜市 都市整備局（上大岡駅バスターミナル）
公益財団法人横浜市体育協会（日産スタジアム）

6. 利用方法

専用電話番号に電話してパスワードを取得後、Wi-Fi一覧からSSIDを選択し、ログインします。
英語、中国語（ログイン画面は、簡体字および繁体字）、韓国語の3カ国語でご利用いただけます。
（ログイン画面は自動で言語選択）
なお、専用電話番号への発信には、「SoftBank」をローミング先に選択する必要があります。

利用方法

[注]
  • ※1
    W-CDMA方式に対応していない携帯端末ではご利用いただけません。また、プリペイド契約などお客さまの携帯事業者との契約形態によってご利用いただけない場合がございます。
  • ※2
    国内で提供されている無料Wi-Fiサービスにおいて。当社調べ。2015年5月28日現在。
  • ※3
    当社所有のアクセスポイントのみでの提供となります。（ローミング借用のアクセスポイントは含まれません）
  • ※4
    2016年4月以降のサービス提供については、別途ホームページなどでお知らせします。
  • ※5
    2週間経過後は、もう一度パスワードを取得いただくと、再度2週間無料でご利用いただけるようになります。
  • Wi-FiはWi-Fi Allianceの登録商標です。
  • SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンク株式会社の登録商標または商標です。
  • その他、本プレスリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
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