「日経サステナブル総合調査」に基づく評価において
「プライムシート企業」に2年連続で選出、
「NIKKEI GX500」で3年連続1位を獲得

ソフトバンク株式会社（以下「ソフトバンク」）は、国連の「SDGs（持続可能な開発目標）」に貢献する企業を選出する「第7回日経SDGs経営大賞」において、継続して高い評価を得ている企業を認定する「プライムシート企業」^※1に2年連続で選出されました。また、同賞の総合格付けでは、5年連続で最上位の「星5」（偏差値70以上）を獲得しています。さらに、脱炭素への取り組みを評価する「NIKKEI GX500」においても、3年連続で総合1位を獲得しました。

これらの評価は、いずれも「日経サステナブル総合調査」（以下「本調査」）に基づくものです。本調査は、株式会社 日本経済新聞社が、SDGs経営や企業の脱炭素経営への取り組みを測るために企業アンケートおよび公開情報を多面的に審査するもので、2025年5月から2カ月間実施され、830社（上場企業768社）が回答しました。

ソフトバンクは、SDGs経営に関する4つの分野（「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」）での取り組みが総合的に評価され、5年連続で最上位の「星5」（偏差値70以上）を獲得しています。こうした継続的な高評価が認められ、「プライムシート企業」にも2年連続で選出されました。地域のスポーツ教育現場におけるAI（人工知能）活用の支援、脱炭素社会の実現に向けた再生可能エネルギーの利活用、カーボンクレジットの推進など、社会・環境の両面で価値創出につながる取り組みも高く評価されています。

また、本調査の結果を踏まえて実施される「NIKKEI GX500」では、ソフトバンクは「S」評価（偏差値72.5以上）を獲得し、3年連続で総合1位となりました。脱炭素経営に関する5つの分野（「情報開示」「排出量の管理や削減実績」「省エネや再エネ活用」「温室効果ガス削減の具体策」「削減目標の設定」）が総合的に評価され、特に「温室効果ガス削減の具体策」では、消費電力量に占める再生可能エネルギー比率向上への取り組みが高く評価されています。

ソフトバンクは「すべてのモノ、情報、心がつながる世の中を」を掲げ、6つのマテリアリティ（重要課題）に基づいて取り組みを進めています。今後も、情報・テクノロジー領域での事業を通じて、社会課題の解決と企業価値向上の両立を目指していきます。

[注]

1. ※1
   「プライムシート企業」は、「日経SDGs経営大賞」において継続して高い評価を受けている企業を認定する枠組みで、第6回（2024年）から新設されました。高水準の評価を続けることが認定の条件で、期間は3年間です。この間、大賞などの選考対象には含まれません。