ITU-Rの国際標準モデルを実装した
HAPS向け電波伝搬シミュレーターを開発

ソフトバンク株式会社（以下「ソフトバンク」）とその子会社であるHAPSモバイル株式会社（以下「HAPSモバイル」）は、成層圏通信プラットフォーム（High Altitude Platform Station、以下「HAPS」）の移動通信システムの通信エリアの設計およびその他の無線通信システムへの電波干渉量の計算を行うために、2021年10月に両社でITU-R^※1の国際標準化に貢献したHAPS向け「電波伝搬推定法」^※2を実装した電波伝搬シミュレーターを開発しました。このシミュレーターによって、HAPSのサービス展開に向けた電波伝搬解析をより正確かつ効率的に行うことが可能になります。

HAPSをネットワークインフラとして運用する際には、さまざまな環境下において、成層圏から地上に向けて発信する電波が届く範囲を正確に推定する必要があります。その推定に必要な手法としてHAPS向け「電波伝搬推定法」があります。この推定法は、自由空間^※3での基本的な伝搬損失に加えて、大気中のガスの吸収や降雨などの対流圏における損失や、地形による回折損失、植生損失、屋内侵入損失、建物の遮へいなどによるクラッター損失、人体遮へい損失などの伝搬損失の要因を環境に応じて考慮することができます（図1）。

このたび開発したシミュレーターは、ソフトバンクとHAPSモバイルがITU-Rの国際標準化に貢献した、多種多様な伝搬損失の要因を考慮できるHAPS向け「電波伝搬推定法」の計算方法を実装しており、緯度や経度によって異なる気温や降雨の強度などの気象データや、地形や建物などの地理情報を活用して伝搬損失を解析できるため、世界中のあらゆる地域を対象に正確な電波伝搬解析を行うことが可能です。さらに、各地域におけるHAPS機体の位置や基地局のパラメーター（周波数やアンテナパターンなど）に加えて、考慮したい伝搬損失の要因を条件として選択し、電波の受信電力などさまざまな計算結果を基に、電波伝搬解析を行うことができます。

今後、ソフトバンクとHAPSモバイルは、今回開発した電波伝搬シミュレーターを活用し、電波伝搬解析およびシステム設計の検討を行います。両社は引き続き、誰もがいつでも、どこでも安定したネットワークにつながる社会と情報格差のない世界を目指し、HAPS事業を推進していきます。

[注]

1. ※1
   国際電気通信連合 無線通信部門（International Telecommunication Union Radiocommunications Sector）：国際電気通信連合（ITU）は、情報通信技術のための専門機関です。無線通信部門は、国際電気通信連合の部門の一つで、無線通信に関する標準化や勧告を行う機関です。傘下に数々のStudy Group（SG）を持ち、Recommendation（勧告）を策定しています。
2. ※2
   詳細については、2021年10月27日付のプレスリリース「ITU-RでHAPSの「電波伝搬推定法」の国際標準化を達成」をご覧ください。
3. ※3
   送受信のアンテナ間に反射物や遮へい物がない空間のこと。
4. ※4
   受信信号電力と雑音電力の比率。

• SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。
• HAPSモバイルの名称は、HAPSモバイル株式会社の登録商標または商標です。
• その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。