三つの施策
健康管理
健康診断の受診促進
病気の早期発見・早期治療を促進するために、定期健康診断の重要性を社員へ周知し受診促進に努めています。
人事総務本部長より全社員宛てに健康診断受診や再検査の重要性をメール配信するとともに、未受診者に対しては早めの受診要請を行っています。また、部門を管轄する人事担当者と連携の上、ツールを活用することで、未受診者本人だけでなく上長からも働きかけが行えるよう、受診促進の強化を図っています。
これにより2019年度から定期健康診断受診率は7年連続で100%となりました。また、2025年度の健康診断に係る総額は約2億円です。
| 2019 年度 |
2020 年度 |
2021 年度 |
2022 年度 |
2023 年度 |
2024 年度 |
2025 年度 |
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|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 定期健康診断 受診率 |
100% | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% |
二次検査が必要な社員や
ハイリスク者への対応
| 2025年度 | |
|---|---|
| 二次検査受診率 | 74.6%※1 |
| 産業医・保健師との 面談への参加率 |
99.7% |
| ハイリスク者の治療率 | 98.7%※2 |
2022年4月より定期健康診断・二次検査(再検査・精密検査)の受けやすい環境づくりを目的に、検査にかかる時間を業務時間扱いとし、交通費も精算可能としています。また二次検査受診率の目標を80%と掲げ、病気の早期発見・早期治療の促進に努めています。
また健康診断結果においてハイリスク群であると認められる社員に対し、産業医および保健師が面談やメールなどで医療機関への受診勧奨や生活習慣改善を促すなどの保健指導を実施しています。
- [注]
-
- ※12026年9月8日時点
- ※2産業医・保健師面談を実施したハイリスク者のうち、面談時に医療機関を受診済みであることを確認できた者の割合
- ※1
婦人科健診・がん検診・
歯科健診の受診促進
がんや女性特有の疾患の早期発見、早期治療を促進するために、年齢や性別に応じたがん検診や婦人科健診を実施しています。また、社員が健康な歯を保てるよう、健保組合が案内する歯科健診の受診を全社メールにて推奨しています。
ストレスチェックの受検促進
メンタルヘルスケアの一環として、グループ会社のSBアットワーク株式会社が提供するストレスチェックシステム「Wellness Eye」を定期的に全社員に促し実施することで、セルフケアによるメンタルヘルス不調の予防や職場改善に役立てています。
| 2025年度 | |
|---|---|
| ストレスチェック受検率 | 96.3% |
安心・安全な職場環境
ウェルネスセンターの設置
SBアットワーク株式会社が運営する「ウェルネスセンター」と連携し、産業医や、保健師などによる心身に関する相談ができる環境を用意しています。
カウンセリングルーム
カウンセラーの資格を持った専門スタッフが、社員との双方向のコミュニケーションを通じて仕事や人間関係の悩み、キャリアなどのカウンセリングを行っています。
マッサージルーム
パソコン作業などで起こる眼精疲労や首・肩こり、腰痛などに対する予防とリフレッシュを目的にマッサージを行っています。
ピアサポーター制度の導入
産業カウンセラーや安全衛生に関する資格を持つ社員が一定の選考とトレーニングを受けた上で、ボランティアとして職場内の身近な相談役となる「ピアサポーター制度」を導入しています。
感染症の対策
インフルエンザなどの感染症対策に取り組んでいます。インフルエンザ予防接種においては、本社および地域5カ所で事業所内接種を実施し、従業員が予防接種を受けやすい環境を整えています。
加えて、インフルエンザのほか、新型コロナウイルスや麻しん・風しん(MR・抗体検査含む)のワクチン接種時は勤務時間とみなし、交通費も会社負担としています。
また新型コロナウイルス感染症対策を機に、新型インフルエンザ等の対策業務計画を見直し、パンデミックが発生した際に迅速に対応できるよう備えています。
先進的なオフィス環境の整備
ワークスタイルのさらなる変革とBCP(事業継続計画)の強化を目的に、2021年1月に竹芝に本社を移転しました。従業員全員が最高のパフォーマンスを発揮し、「Smart & Fun!」を体現できるコミュニティー型ワークスペースとなっています。また、安心・安全な職場環境を実現するため、オフィス内にはさまざまな健康につながる工夫を行っています。
フロアをつなぐ内階段
多様な働き方に対応できる開放的でフレキシブルなワークプレイスとして、三つのフロアをつなぐ「内階段」を導入しており、仕事をしながら運動量増加に役立てています。
運動器具
フロアの一角に健康促進・リラクゼーションを目的に運動器具やゆりかご椅子を設置し、休憩中などに利用できる環境を用意しています。
フレキシブルな働き方の推進
メリハリをつけた働き方の促進
土日と祝日に1日だけ挟まれた平日、ゴールデンウィーク期間中の平日などを年次有給休暇の取得奨励日とし、より社員が有給休暇を取得しやすい環境を整えています。また週1回を定時終業デー、毎月末の金曜日をプレミアムフライデーとして推奨することで「働く時は働き、休む時は休む」というメリハリをつけた働き方を促進しています。
勤務間インターバル制度の導入
社員の生活時間や睡眠時間を十分に確保することを目的に、終業から次の始業まで一定の休息時間を設ける「勤務間インターバル制度」を導入し、全社員を対象として、終業から次の始業までに10時間以上の連続した休息時間を取ることを義務付けています。
がん治療と職業生活の両立支援
「がん」を理由とした通院、治療および治療後の体調不良(翌日)により勤務できない場合に利用できる「通院・がん治療休暇※」を設け、がん治療と職業生活の両立を行う従業員の働きやすい環境を整えています。
- [注]
-
- ※積立年休・特別無給休暇での取得
- ※
ハラスメントのない職場づくり
部門別の研修やeラーニングなどにより従業員のハラスメントに対する啓発活動を行っています。万が一、問題が発生した際に速やかに適切な対応を取ることができるよう「ハラスメント相談一次対応窓口」を設置し、カウンセラーが話を聴いた後、対応を一緒に検討しています。相談内容は守秘義務により厳重に取り扱われるため、安心して相談することができます。
エンゲージメントサーベイの実施
毎月1回「仕事・職場面/生活面/健康面」からなる全20問(3分程度)の設問に答えることで組織と個人のコンディションの変化を測定することができ、本サーベイを活用して上長とメンバーのタイムリーなコミュニケーションを図ることを狙いとしています。
2019年10月に独自開発・導入した「パルスサーベイ」を、2023年8月より「エンゲージメントサーベイ(月次)」に刷新して実施しています。
健康維持・増進
社員が健康づくりに取り組むテーマとして「食生活の改善」「運動の習慣化」「喫煙率の低減」「メンタルヘルスの向上」「睡眠課題の改善」「女性特有の健康課題改善」「ヘルスリテラシーの向上」の七つに整理し、情報発信や各種施策を通じて健康づくりをサポートしています。
また、健康診断結果や健康意識調査等の分析結果を通じて健康課題の把握に努めています。分析の結果、健康習慣を多く実践している社員ほど健診有所見率が低い傾向が確認されたことから、自身の健康に関心を持ってもらい、自身に合った健康習慣の実践を促す情報発信や啓発にも取り組んでいます。
こうした取り組みの一環として、健康に関する知識や健康習慣の実践につながる各種セミナーを開催しています。 より多くの社員が参加できるよう、セミナーは、オンラインを中心に実施しており、参加できない社員には社内イントラサイトを通じてアーカイブ配信を行っています。2021年より10月を「健康推進月間」(2022年度より「こころとカラダの健康月間」に名称変更)と位置づけ、グループ会社のLINEヤフー株式会社とも連携し、オンラインセミナーなどを合同開催しました。
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- スマートミール認証※を受けた弁当の販売や社員食堂でのヘルシーメニューの提供
- ファミリーデイにおけるベジチェック®測定会の開催
- 適正な飲酒習慣の啓発(ドリンクスマイル®セミナーの開催)
- 全社朝礼時に健康的な朝食の提供(毎月)
- 生活習慣改善に役立つ健康セミナーの開催(毎月)
- 学習動画の展開
- −「働く人のための健康管理(飲酒含む)」
- −「生活習慣病 正しく理解し予防しよう」
- −「~正しく理解し実践しよう~生活習慣病を防ぐ良い習慣」
- −「お酒と正しく付き合おう~アルコールと健康の関係性~」
- −
- ヘルシーレシピ配信
- [注]
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- ※スマートミールとは、健康に資する要素を含む栄養バランスの取れた食事の通称です。健康な食環境整備を目指した推進事業の一環として、一般社団法人健康な食事・食環境コンソーシアムが行っている取り組みです。
- ※
実施例①
内容 社員食堂での健康メニューの提供 課題 社員の平均年齢上昇に伴い、有所見率が上昇傾向。健康診断の結果から最も有所見該当項目が多いのは脂質、次いでBMIであり、食習慣と有所見率との関係性が毎年見られている。 詳細 - 社員が食に関する知識やバランスの良い食事を選択する力を身に付け、実践ができることを目的に、社員食堂で社員の健康課題に沿った健康メニュー「ここカランチ」を提供
- 毎月提供するメニューに合わせて、社員の健康課題や食事のワンポイントアドバイスをグループイントラや社員食堂で配信
- 社員食堂での完全メシ®メニューの提供および完全メシスタンド®の12事業所へ拡大
成果 2025年度の健康意識調査結果では、悪い食習慣(11項目)の平均該当数は3.32項目(FY23)から2.94項目(FY25)へ減少し、0.38Ptの改善傾向が見られた。 実施例②
内容 ファミリーデイにおけるベジチェック®測定会の開催 課題 健康意識調査にて「野菜が不足している」と回答する社員が多く、ファミリーデイにてベジチェック®測定会を開催。社員の推定野菜摂取量の平均は全国平均よりも低い結果であった。 詳細 - 社員や食生活改善の行動変容をサポートするために推定野菜摂取量を測定
- 社員の健康課題を家族にも理解いただけるようイベントで啓発
成果 - 2024~2025年度ベジチェック®測定会参加人数:延べ1,473名
- 野菜摂取状況を数値で可視化することで、社員およびその家族が食習慣を見直す機会を創出し、野菜摂取への意識向上と行動変容を後押しした
- 2025年度の健康意識調査結果では、2023年度と比較して「野菜の摂取量が少ない」と回答した社員の割合が3.7Pt低下し、食生活改善の成果が確認された
- [注]
-
- ※
「完全メシ®」「完全メシスタンド®」は日清食品ホールディングス株式会社の登録商標です。「ベジチェック®」はカゴメ株式会社の登録商標です。「ドリンクスマイル®」はサントリーホールディングス株式会社の登録商標です。
- ※
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- 全社朝礼前ヨガ・運動機能チェックの開催(2021年10月から2026年3月までのオンライン視聴を含めた参加者:延べ約377,000名)
- Zoom朝ヨガ・夜ヨガの開催(満足度:約95%、夜ヨガの開催は2026年9月で終了)
- ウォーキングイベントの開催(2021年より毎年春・秋開催、2021年から2026年春開催までの参加者:延べ15,731名)
- ヘルスキーパーによるストレッチ動画の公開
- 自宅でできるかんたん体力測定セルフチェックの実施
- 社内クラブ活動の推奨
実施例①
内容 全社朝礼前ヨガ・運動機能チェックの開催 課題 年1回実施している健康意識調査の結果から、パフォーマンス発揮度に影響のある要因として、肩こり・腰痛・眼精疲労・頭痛等VDT症候群の症状を訴える社員が多く、あわせて活動量の低下も懸念された。 詳細 - 2021年10月から毎月1回開催の全社朝礼前にヨガインストラクター有資格者社員によるヨガを実施
- 2024年10月から四半期に1回、箱根駅伝経験社員による運動機能チェックを実施
- 社長をはじめとした経営陣も参加し、その模様をライブ配信し全国の社員も参加
- [注]
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- ※
上記の他に月1回の朝ヨガ、2カ月に1回の夜ヨガを開催
- ※
成果 経営層が参加することで健康経営の重要性を発信し、運動の習慣化を促進するとともに、健康経営の浸透にも貢献
実施例②
内容 HELPOウォーキングイベント 課題 健康意識調査より、社員が最も課題と感じているのは「活動量の低下」であり、在宅勤務の増加から更なる活動量の低下が懸念された。加えて社員のおよそ3人に1人が脂質の有所見を抱え、特に歩数が少ない社員ほどその傾向が高い。そのため、社員が日常的に歩く機会を増やす施策が重要。 詳細 - 運動の習慣化や職場のコミュニケーション活性化を目的として、2021年より毎年春・秋にウォーキングイベントを開催
- グループ会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社が提供する健康支援アプリ「HELPO」を活用し、歩数管理やランキング運営を実施
- 春・秋の年2回、それぞれ1カ月間、平均歩数8,000歩以上または6,000歩以上を目指し、個人戦やチーム戦で参加
- 参加促進を目的に、2026年春は干支対抗戦を実施
成果 - 2021から2026年度春までに延べ15,731名が参加
- 実施後アンケートでは、「健康に関する意識が高まった」との声に加え、「会社の人とのコミュニケーションが増えた」「よく眠れるようになった」「気持ちが明るくなった」というメンタル面での良い影響も見られた
- イベント参加後は、実施前と比較して参加者のパフォーマンス発揮度の平均が10Pt向上し、仕事の生産性にも良い影響が見られた
- イベント参加者は非参加者と比較して、脂質に関する改善傾向が高いことが分かった
- 2024年度の健康意識調査結果では、1日6,000歩以上歩く人の割合は36%であったが、2025年度は49%に増加
- 2025年度の健康意識調査でも、運動頻度が高い社員ほど睡眠による休養感が高い傾向が確認されており、こうした分析結果も踏まえ、今後も運動習慣の定着に向けた取り組みを推進していく
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- 就業時間内禁煙の実施(2020年4月より全日実施)
- 社内喫煙室の撤廃(2019年9月末73カ所の喫煙室を撤廃)
- 喫煙者&非喫煙者による卒煙チャレンジ実施
- 卒煙体験~1週間チャレンジ~の実施
- 学習動画「喫煙と健康」の展開
- 「メールマガジン」「禁煙コラム」の配信
- 禁煙外来の費用補助を実施
- 保健師による禁煙相談の実施
実施例
内容 就業時間内禁煙の実施 課題 2016年の喫煙率は30%台であり徐々に低下はしているものの、引き続き全国平均より高い。 詳細 - 受動喫煙への対策として、SDGs目標にも2030年までに喫煙率を20%未満・年1%減少を組み込む
- 2019年4月から段階的に実施
- −2019年4月~:毎月1回(プレミアムフライデー)就業時間内禁煙開始
- −2019年10月~:毎月1回(プレミアムフライデー)および週1回(定時終業デー)就業時間内禁煙開始
- −2020年4月~:全就業日就業時間内禁煙開始
- −2020年10月~:ソフトバンク全事業所内喫煙室(約70カ所)を廃止
- −
成果 喫煙率30%台から20%台へ減少(2016年度:31.3%→2025年度:24.0%)
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- 全社員向けメンタルヘルスセミナーの実施
- 管理職向けラインケアセミナーの実施
- 部門研修の実施
- −ストレスマネジメント研修
- −心理的安全性研修
- −アサーション研修
- −フォロワーシップ研修
- −ハラスメント研修
- −シニア活躍とキャリア形成研修
- −
- ストレスチェック結果をふまえた集合研修の実施
- −管理職向け職場環境改善研修
- −
- カウンセラーによる「自律訓練法」の展開
実施例①
内容 ストレスチェック結果に基づく、ハイリスク組織の組織長向け集合研修 目的 ストレスチェックの結果によりハイリスクと判定された組織の組織長に対して職場環境改善研修を実施し、ラインケアや職場内コミュニケーションの促進を通じて、職場環境の改善につなげる 詳細 ストレスチェックの結果、リスクが高いと判定された組織の組織長を対象に、職場環境の改善を目的とした集合研修を2023年度より継続的に実施
ラインケアや対話型組織開発を中心に、部下との関わり方や職場内コミュニケーション、相互理解を深めるための考え方・手法を学び、組織長自らが職場改善に取り組むことを支援している
【実施実績】
- 累計実施回数:18回
- 延べ参加人数:246人
研修名:「よりよい組織づくりに向けて~ラインケア・相互理解と組織の活性化~」
成果 全社全体のストレスチェック結果は、モニタリング指標である「いきいき度」「総合健康リスク」は前年度と同水準で推移
一方、本研修で重点的に取り組んでいるラインケアや対話型組織開発に関連する「上司からのサポート」「職場の一体感」は、研修を開始した2023年度以降、継続的に改善している
【関連指標の推移】
- 上司からのサポート:2.83(2023年度)→ 2.87(2026年度)
- 職場の一体感:2.90(2023年度)→ 2.94(2026年度)
今後もストレスチェック結果の推移を継続的にモニタリングしながら、ハイリスク組織の組織長への支援を通じて、職場環境の改善につなげていく
- [注]
-
- ※
1~4点で評価。点数が高いほど、上司からのサポートおよび職場の一体感が高いことを示します。
- ※
実施例②
内容 メンタルヘルス不調の未然防止を目的に、全社員向けセルフケアセミナー 課題 - 健康意識調査において、気分の落ち込みがプレゼンティーイズムに大きく影響することが示されたため、リフレッシュ習慣の定着およびセルフケアの実践を推進
- 相談体制の認知向上および相談への心理的ハードルの低減
詳細 - こころとカラダの健康強化月間(10月)に、Zoomウェビナーにて全社員向けメンタルヘルスセミナーを実施
セミナー名:「毎日を健やかに過ごすために ~ソフトバンクを知る産業医に学ぶこころの整え方~」
- メンタルヘルスの基礎知識、自律神経を整える生活習慣、効果的な休養方法、仕事から心理的に距離を取る「サイコロジカル・ディタッチメント」などを紹介
- 産業医の役割や専門性を身近に感じてもらい、必要な際に相談しやすい環境づくりにもつなげている
成果
・
改善- セミナー参加者:475名(当日ウェビナー参加者252名)※
- 受講後アンケートでは、回答者181名のうち93.3%が「理解度が高まった」と回答し、満足度・活用度もそれぞれ90%以上となった
また、「産業医を身近に感じられた」「サイコロジカル・ディタッチメントを実践してみようと思う」といった声が多く寄せられた
今後も、産業医やウェルネスセンターなどの相談窓口の認知向上につながる情報発信を継続するとともに、アンケート結果を踏まえたセミナー内容の改善を進める
- [注]
-
- ※2025年10月時点
- ※
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- 睡眠時無呼吸症候群(SAS)スクリーニング検査の実施
- 睡眠セミナーの実施(参加人数:約970名)
実施例①
内容 睡眠セミナーの実施 課題 健康意識調査と健康診断結果の分析から、睡眠に課題がある社員は、パフォーマンス発揮度が12Pt低く、肥満(BMI)の割合も6Pt高いことが判明した。この結果を踏まえ、睡眠の重要性を理解し、日常生活で実践できる改善方法を学ぶ機会が重要であると考えた。 詳細 睡眠の質の向上と疲労回復をテーマに、日常生活で実践できる快眠のポイントを学ぶセミナーを開催(参加人数:約970名) 成果 - 6時間以上睡眠時間を確保している人の割合が6.3Pt増加
- 睡眠で休養感が得られている人の割合が16.0Pt増加
- パフォーマンス発揮度は3.9Pt増加
- 約97%が睡眠の重要性をより意識するようになった
実施後2ヵ月後アンケート結果
実施例②
内容 睡眠時無呼吸症候群(SAS)スクリーニング検査の実施 課題 日中のパフォーマンスへの影響や将来的に虚血性心疾患等のリスクにもなり得る睡眠時無呼吸症候群(SAS)について、潜在する睡眠課題が把握できていなかった。 詳細 睡眠課題の把握や程度を把握するため、睡眠に課題を感じる社員に在宅で受検可能なSASスクリーニング検査を実施。検査結果に応じたオンライン診療の案内を行い、アンケートを通じ、睡眠課題や支援ニーズを把握。 成果 - 250名の応募があり、受検者100名のうち約7割でSASリスクを確認
- 検査やオンライン診療を行った社員のうち、約6割の社員が情報収集や生活習慣改善、医療機関受診などの行動変容を確認することができた
-
- 女性の健康支援サービス・HELPO actio+の提供(フェムケア商品の購入・コラム配信等)
- 婦人科健診オプションの追加受診に対する一部会社補助
- 各種検査キットの割引提供
- 相談窓口の設置(女性産業医への相談が可能)
- 女性専用休憩室の設置
- 女性特有の健康課題に関するセミナー実施(月経・PMS・更年期等)
- 生理痛体験研修会実施
- 学習動画を展開
- −【管理職対象】管理職だからこそ理解したい~女性の健康~
- −【全社員対象】働く誰もが理解しよう~女性の健康~
- −
- ヘルスケアアプリHELPO上でのショート動画展開
- 元気応援コラムを社内イントラネットに掲載
- 月経・妊娠・育児等さまざまな場面で利用可能な休暇制度の導入
実施例①
内容 生理痛体験研修会の開催 目的 多くの女性が経験する生理痛の体験を通じて女性特有の悩みを共有し、女性が活躍できる職場環境を考えることを目的に、生理痛体験研修会を開催した。 詳細 株式会社リンケージに開催を依頼し、生理痛VR体験装置「Perionoid(ピリオノイド)」を用いた研修会を開催
①女性の健康に関する基礎知識を学ぶセミナー
②生理痛を疑似体験できるツール「Perionoid」を用いて実際に痛みを体験
③体験を通して得た気づきを共有し、職場環境改善に向けた話し合いを実施成果 開催地:大阪、広島、福岡、仙台、名古屋の5拠点
参加者:69名
満足度:100%
参加者からは「生理痛に対して単なる『知識』ではなく、『実感』として理解することができた」「つらさや痛みを感じていることに配慮し、今後の改善に取り組もうと思った」等のコメントもあり、生理痛への理解を深める機会になった。
実施例②
内容 骨盤底筋についてのセミナー開催 目的 女性特有の健康課題への理解促進とセルフケアの実践を支援し、社員の健康増進およびWell-beingの向上を図ることを目的に、セミナーを開催した。 詳細 自社保健師とヨガインストラクター有資格者社員による女性限定セミナー「女性のためのセルフケア~骨盤底筋を鍛えて不調を改善~」を開催
①講話:骨盤底筋とは、骨盤底筋を鍛えるメリットなど
②実践:骨盤底筋ヨガ成果 参加者:190名
満足度・活用度:約98%
女性特有の健康課題への理解促進に加え、在宅勤務中でも取り入れやすいセルフケア・運動習慣の実践方法を啓発するため開催。参加者アンケートより、運動不足改善への意識向上に寄与した。
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健康経営の積極的な情報発信
健康経営の考え方や、ソフトバンク社員の健康課題、各種相談窓口などの紹介をまとめた資料「5分でわかる! ソフトバンクの健康経営」を制作し、全従業員に受講を促しています。なお、従業員を対象とした2025年度 健康意識調査におけるヘルスリテラシー実感度は80.6%※という結果がでています。
- [注]
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- ※「とても高いと思う」「高いと思う」「ふつう」の割合
- ※
Wellness Eye Study動画学習の提供
当社グループ会社であるSBアットワーク株式会社が提供する「Wellness Eye Study動画学習」の動画コンテンツを全社員に提供しています。
メンタルヘルスやハラスメント、がん予防、喫煙などヘルスケアに関するコンテンツが充実しており、セルフケアやラインケアに役立てています。ヘルスケアアプリ HELPOの提供
当社のグループ会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社が提供するヘルスケアアプリ「HELPO」を導入しています。
医師や看護師、薬剤師等の医療専門チームに24時間365日チャットで相談ができる健康医療相談のほか、自宅にいながら受診できるオンライン診療、病院検索、一般用医薬品などの購入などの機能をワンストップで利用することが可能です。