教育支援
子どもたちの無限の可能性を伸ばしたい
最新のテクノロジーを活用し、全ての子どもたちが分け隔てなくさまざまな経験を積む機会を提供したい。地域や時間的な制約を超えて、未来の社会を担うリーダー・人材の成長を支援していきます。
最先端のテクノロジーを教育や社会貢献に活用
ソフトバンクグループ株式会社
ソフトバンクグループ株式会社は、プログラミング教育や社会貢献への活用を目的に、自治体および非営利団体に人型ロボット「Pepper」を3年間無償で貸し出す「Pepper 社会貢献プログラム」を実施しています。
Pepperの貸出先は公募により選定され、以下の用途で活用されます。
- 自治体向け「スクールチャレンジ」
管轄内の公立小中学校でのプログラミング授業
- 非営利団体向け「ソーシャルチャレンジ」
社会貢献につながる取り組み
また、「スクールチャレンジ」で得たノウハウを活用し、より多くの子どもたちにプログラミング学習への機会を提供すべく、第2弾の取り組みとして2018年4月より「Pepper 社会貢献プログラム2」を実施します。
ICTを活用し部活動を支援する
ソフトバンク株式会社
ソフトバンクは、学校の体育の授業や部活動において、競技経験が乏しく、指導力不足に悩む先生へのサポートを目的に、「ICT部活動支援」サービスを提供しています。
先生や生徒たちは、スマートフォンやタブレット、パソコンを使って動画を活用することで、知識や経験が豊富な専門のコーチからオンラインによる遠隔指導を受けることができます。
このサービスを通して、指導力不足に悩む部活動顧問の先生たちをサポートするとともに、生徒たちが十分な指導を受けられていない課題を解決し、子どもたちがスポーツを楽しみ、成長していける環境づくりを目指しています。
復興を担う高校生の未来のために
ソフトバンクグループ株式会社
ソフトバンクグループ株式会社は、米国大使館と米国の非営利公益法人 米日カウンシルが主導する日米交流事業「TOMODACHI」の趣旨に賛同し、2012年より支援を行っています。東日本大震災の被災地域である岩手・宮城・福島の高校生を無償で招待し、米国滞在中、カリフォルニア大学バークレー校で行われる3週間の集中プログラムを通してリーダーシップと地域貢献について学びます。帰国した生徒の多くは、プログラムで学んだことをそれぞれの地域社会のために役立てようとさまざまな場面でリーダーシップを発揮しています。
TOMODACHI ソフトバンク・リーダーシップ・プログラム
毎月10円で気軽に参加できる社会貢献の仕組みを提供
ソフトバンク株式会社
さまざまな理由により、頼れる家族がいない全国の子どもたちを支援するため、毎月10円をお客さまから寄付いただき、それと同額の10円をソフトバンクが拠出して、1カ月当たり20円を寄付する「チャリティスマイル」の提供をしています。
毎月10円という手軽な金額と、月々の携帯電話利用料金の支払いと一緒に寄付できる利便性により、無理なく継続的に支援することができます。また、国内外にかかわらず、大規模災害発生時には被災地支援にも寄付金の一部が充てられます。
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障がいのある子どもの学習と社会参加を支援
ソフトバンク株式会社、株式会社エデュアス
ソフトバンクとエデュアスは東京大学 先端科学技術研究センターと共に、障がいのある子どものための携帯情報端末の活用事例研究「魔法のプロジェクト」に2009年から取り組んでいます。
プロジェクトに参加する学校にソフトバンクからタブレットや人型ロボット「Pepper」を一定期間無償で貸し出し、学習や日常生活の場での活用を通して、他人とうまく言葉のやりとりができない子どもが、タブレットに文字を表示させることで意思疎通を行ったり、タイマーの絵を表示するアプリケーションを使用することで「ちょっと待ってね」という抽象的な時間の概念への理解をサポートするなど、コミュニケーションや認知の方法として、ICTの可能性を研究しています。
これまで、一言二言で指示出しのみの会話が精いっぱいで他者とのコミュニケーションが苦手だった子どもが、Pepperとの会話やプログラミングを通じて、自分の感情や意志を自分の言葉で話して伝えられるようになったケースなど、多くの研究成果が生まれています。
ICTの活用により、「これまで思うようにできなかったことが、できるようになる」という経験が、子どもの意欲を高め、それがさらに子どもの「できること」を増やせるように、今後も取り組みを広げていきます。
「魔法のプロジェクト」は、障がいのある子どもたちへの教育における取り組みとして高い評価をいただいています。
第12回日本パートナーシップ大賞 教育イノベーション賞
第9回 キッズデザイン賞～子どもの未来デザイン 学び・理解力部門～
プロジェクトのネーミングについて
携帯情報端末が、障がいのある子どもの学習や社会参加を支援するさまざまな機能の詰まった「魔法のように便利なもの」として活用されることを祈って名称が付けられました。
またプロジェクト名にある「あきちゃん」とは、音声でのコミュニケーションを苦手とする実在の人物で、あきちゃんが電子ツールを使うことでコミュニケーションが図れるようになったというプロジェクトを企画した、東京大学 先端科学技術研究センター 中邑教授の実体験に基づいたものです。
携帯情報端末を活用した学習支援研究の取り組み
これまでに、延べ430校の特別支援学校にご協力いただき、そこで蓄積された活用事例を成果報告会の実施や活用事例集として発刊・公開し、「学習や社会参加のバリアフリー」に向けた取り組みを促進しています。当プロジェクトの成果については、「魔法のプロジェクト」サイトにて公開しています。
2018年4月「魔法のプロジェクト2018～魔法のダイアリー～」開始
2018年4月から2019年3月末までの1年間、タブレットや人型ロボット「Pepper」を無償で貸し出し、教育現場および生活の場で活用いただきます。今年度は、児童・生徒の学習や成長の「めあて」（学習や生活における具体的な目標）に向けて、指導の記録を取得し、効果を示すことを目的としています。魔法のダイアリー」というプロジェクト名には、そうした活動をベースに実践研究を進めることで、児童・生徒が支援や配慮を途切れることなく受けられるようにという願いが込められています。
また、本プロジェクトでは、障がいのある児童・生徒により質の高く、きめ細やかな支援を行っていただけるよう、「魔法のプロジェクト」が認定する「魔法のティーチャー」による地域セミナーを、協力校の先生および一般の方々を対象に実施しています。魔法のティーチャーとは、携帯情報端末の機能やアプリを障がいのある子どもたちの学習・生活の支援にどのように生かしていくべきかを理解し、個々の教育的ニーズに合わせた支援を実践できる先生で、これまでに12名の先生が認定されています。
障がいのある若者を将来のリーダーへ養成するプログラムを支援
ソフトバンク株式会社、株式会社エデュアス
ソフトバンクは2007年より、障がいのある若者のための進学・就労支援プログラム「DO-IT（Diversity,Opportunities,Internetworking and Technology） Japan」（東京大学 先端科学技術研究センター主催）を支援しています。
このプログラムは、読み書きの困難を抱える小中高生および大学生の進学とその後の就労への移行支援を通じて、将来社会のリーダーとなる人材を育成することを目的にしています。
2011年から、当グループで教育事業を担うエデュアスと共同で、タブレットを活用したプログラムや保護者向けのセミナーを実施し、学びの活性化を支援しています。
今後も、障がいや病気を抱える参加者のコミュニケーション力の向上、また、社会に存在するバリアーを解明し、多様性のある開かれた社会を実現するため、支援活動を行っていきます。
携帯電話で聴覚障がい者の“知る権利”をサポート
ソフトバンク株式会社
ソフトバンクでは、携帯電話やインターネットが、障がいを持つ青少年の学習や自立の促進に寄与しうる可能性に着目し、2008年度よりNPO法人 長野サマライズ・センターに携帯電話を貸し出し、遠隔地にいる通訳者が講義内容などの話者の言葉を要約して携帯電話にリアルタイムで表示させるシステムの実験開発支援を開始するなど、大学法人やNPO法人と協同で、聴覚障がい者の“情報保障※3”（知る権利）をサポートするための「モバイル型遠隔情報保障システム」の普及に取り組んでいます。
普及に向けて
2009年度以降、新たにこの仕組みを「モバイル型遠隔情報保障システム」と名付け、筑波技術大学をはじめとした大学法人やNPO法人などと協同で、実用化に向けた導入実験を行ってきました。また、2012年度からは、連携大学・機関を中心とした協力により、遠隔情報保障への取り組みを希望する大学を募集して「モバイル型遠隔情報保障システム」の利用実践を重ねています。得られたノウハウなどは、事例集やマニュアルといったコンテンツとして公開していきます。
当社は、今後さらに「モバイル型遠隔情報保障システム」が情報保障の手段として広まり、より多くの方に活用していただけるよう取り組んでまいります。
「モバイル型遠隔情報保障システム」とは
「モバイル型遠隔情報保障システム」は、NPO法人 長野サマライズ・センターが発起した事業（2008年度）から派生し、国立大学法人 筑波技術大学、ソフトバンク、NPO法人 長野サマライズ・センター、国立大学法人 群馬大学、国立大学法人 東京大学 先端科学技術研究センターおよびMCC HubneTの共同研究グループで開発・実証実験を行ってきたシステムです。聴覚障がい者が学校の講義などを受ける際に、2名の通訳者が連携しながら話者の言葉を要約してパソコン画面に字幕化する「パソコン要約筆記」を、携帯電話を使って遠隔で行うシステムです。携帯電話には、リアルタイムで通訳者が要約した言葉が表示されます。従来の「パソコン要約筆記」というシステムでは、通信ネットワークに接続されたパソコンを用いて、パソコン画面に要約した言葉を字幕化するため、通訳者がその場に立ち会う必要があり、利用できる場所や時間に制約がありました。このシステムを利用することで、通訳者が立ち会う必要がなくなり、移動しながらのシステム利用も可能となったことから、聴覚障がいのある方々が情報を得られる機会が広がりました。
- [注]
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- ※3情報保障：身体的な障がいにより情報を収集することが困難な方に対し、代替手段を用いて情報を提供することにより「知る権利」を保障すること。
- ※3
野球を通してチャレンジする楽しさを子どもたちへ伝える
ソフトバンクグループ
NPO法人ホークスジュニアアカデミーは、福岡ソフトバンクホークスが九州エリアを中心に社会貢献を行うための母体として、2005年に設立されました。「夢を、感動を、子供たちへ」を合言葉に、目標に向かってチャレンジする楽しさを、野球を通して体感してもらおうと企画した元プロ野球選手による野球教室や、小さい子どもたちに球団キャラクター「ハリー&ハニー」と一緒に野球にふれあいながら楽しんでいいただくスポーツ教室などを開催しています。また、福岡ソフトバンクホークスと福岡ソフトバンクホークス選手会は、2017年11月に九州全域※1の計9会場でふれあい野球教室「SoftBank HAWKSベースボールキッズ 2017 in 九州」を実施し、約2,250人の小学生が参加しました。
2008年からは、東京近郊の子どもたちにも参加の機会をつくることを目的として、ソフトバンクグループ各社※2の協賛で都内でも「ソフトバンク野球教室 in 東京」を開催しています。毎回約200名の小学生が参加し、福岡ソフトバンクホークスの元プロ野球選手から直接指導を受けながら、一つ一つの練習に全力投球で打ち込んでいました。
- [注]
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- ※1沖縄県を除く
- ※2ソフトバンクグループ株式会社、ソフトバンク株式会社、SBアットワーク株式会社、SBクリエイティブ株式会社、ソフトバンク・ペイメント・サービス株式会社、オッズ・パーク株式会社、ソフトバンク・テクノロジー株式会社
- ※1
小・中学校でのプログラミング体験教室開催
ソフトバンク コマース＆サービス株式会社
ソフトバンク コマース＆サービスでは、2020年の教育改革によるプログラミング教育の必修化に先駆けて、各地の小・中学校でプログラミング教室を開催しています。
同社が取り扱うSTEM教育用ロボットやドローンを使い、横浜市の学校法人岩崎学園 情報科学専門学校の学生とタイアップして独自のコンテンツを提供しているため、分かりやすくプログラミングの基礎を学ぶことができます。
2017年度には、東日本大震災の被災地支援を兼ねて、福島県の浪江中学校でも開催しました。
次世代のグローバル人材を育成する官民協働プロジェクト
「トビタテ！留学JAPAN日本代表プログラム」
ソフトバンクグループ株式会社
ソフトバンクグループ代表の孫 正義は、16歳で渡米した際、新しい文化やライフスタイルに触れ自分の人生が大きく変わったと語っています。夢と希望にあふれる学生にこうした経験を提供していきたいとの思いから、ソフトバンクグループ株式会社は官民協働で取り組む海外留学支援制度「トビタテ！留学JAPAN日本代表プログラム」を支援しています。
2020年までの7年間で約1万人の高校生、大学生がこのプログラムの派遣留学生として送り出される計画です。派遣留学生は支援企業と共にグローバル人材コミュニティーを形成し「産業界を中心に社会で求められる人材」、「世界で、または世界を視野に入れて活躍できる人材」となることを目指します。帰国後は海外体験の魅力を伝え、日本全体の留学機運を高めることに貢献することが期待されています。
子どもの夢を支援する活動に協賛
チャイルドライン
「チャイルドライン」は、いじめや暴力などの問題を抱えながら、周囲に相談できない子どもの声を受け止める電話での相談窓口です。チャイルドラインでは、従来の問題解決を目的とした相談電話とは異なり、子どもの声にひたすら耳を傾け、子どもの心を受け止めることで、子ども自身で解決ができるようサポートしています。
当社は「チャイルドライン」の活動に賛同し、支援を行っています。
SEND to 2050 PROJECT
ソフトバンク株式会社は「SEND to 2050 PROJECT」の活動に賛同し、支援しています。2050年に、より良い「リーダー」と「時代」を届けるため、2009年にスタートしたSEND to 2050 PROJECT。2050年を担い、全国各地のリーダーになりうる中学校の「生徒会」の皆さんに集まっていただき、協働して日本の未来をつくる舞台「全国生徒会サミット」を開催しています。
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